2023/07/05 更新

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カベ シゲサブロウ
可部 繁三郎
Kabe Shigesaburo

学位

  • 博士(経済学)   論文 ( 2020年2月   慶應義塾大学 )

研究キーワード

  • 人口変動、アジアの人口・経済・社会、子育て支援、人的資本の形成、サービス貿易、フィードバックの授受

研究分野

  • 人文・社会 / 経済政策  / 人口変動、アジアの人口・経済・社会、子育て支援、人的資本の形成、サービス貿易、フィードバックの授受

学歴

  • 早稲田大学   法学部   卒業

    1980年4月 - 1984年3月

  • 韓国・延世大学 韓国語学堂   修了

    1986年3月 - 1987年2月

  • 青山学院大学   国際政治経済学研究科   国際経済学専攻   修士課程   修了

    2007年4月 - 2009年3月

  • 慶應義塾大学   経済学研究科   博士後期課程   単位取得満期退学

    2009年4月 - 2015年3月

経歴

  • 日本経済新聞社   編集局   記者、編集者、主任研究員

    1984年4月 - 2023年3月

  • 日本経済研究センター   国際・アジア研究グループ   主任研究員

    2005年3月 - 2015年3月

  • 跡見学園女子大学   マネジメント学部   非常勤講師

    2013年4月 - 2015年8月

  • 東海大学   政治経済学部   非常勤講師

    2021年9月 - 現在

  • 福井工業大学   経営情報学部   教授

    2023年4月 - 現在

所属学協会

  • 日本ベンチャー学会

    1997年11月 - 現在

  • 中国経済経営学会

    2009年4月 - 現在

  • 多文化関係学会

    2010年2月 - 現在

  • 日本人口学会

    2010年4月 - 現在

  • 日本比較教育学会

    2011年6月 - 現在

  • 教育システム情報学会

    2022年2月 - 現在

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論文

  • 台湾における少子化と政策対応 招待

    可部繁三郎

    季刊家計経済研究   ( 108 )   49 - 59   2015年10月

     詳細を見る

    台湾の少子化は日本よりも遅く始まったが、急速に進展した。そのため、本格的な少子化対策への取り組みの歴史が日本より浅い半面、少子化の程度は日本よりも深刻である。台湾で少子化対策が集中的に取り組まれるようになったのは2008年以降であり、出産手当、5歳児対象の一時金支給、育児休業制度の有給化、保育ママ費用の助成などが導入された。各種手当・育休制度などの利用率は増加しているが、その一方で、育休制度の導入は全事業所の4割にとどまるなど、改善の余地も残る。保育サービスの利用についても利用費用の高さが課題であり、価格と品質の両面で母親が利用しやすい保育サービスの提供を促すような、政策面での対応が期待される。

  • 台湾の少子化と子育て支援環境 査読

    可部繁三郎

    人口学研究   49   47 - 62   2013年6月

  • Long-term Forecast of the Demographic Transition in Japan and Asia 査読

    Komine, Takao and Shigesaburo Kabe

    Asian Economic Policy Review   4 ( 1 )   19 - 38   2009年6月

  • An International Comparison of the TFP Levels of Japanese, Korean and Chinese Listed Firms 査読

    Fukao, Kyoji, Tomohiko Inui, Shigesaburo Kabe, Deqiang Liu

    Seoul Journal of Economics   21 ( 1 )   5 - 33   2008年4月

書籍等出版物

  • Examining Heisei Jpan: Economy

    Komine, Takao (eds.)( 担当: 分担執筆 ,  範囲: (Role: Contributor, (Komine, Takao, Shigesaburo Kabe)Part Ⅶ-(5.2) Long-Term Forecasts for the Demographic Transition in Japan and Asia))

    Japan Publishing Industry Foundation for Culture  2023年3月  ( ISBN:978-4-86658-227-6

  • 人口変動と家族の実証分析

    津谷典子、菅圭太、四方理人、吉田千鶴編( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第10章 台湾における育児休業制度の利用と女性の復職)

    慶應義塾大学出版会  2020年9月  ( ISBN:978-4-7664-2673-1

  • Moving Up the Ladder: Development Challenges for Low and Middle-Income Asia

    Kabe, Shigesaburo, Ryuichi Ushiyama, Takuji Kinkyo, Shigeyuki Hamori (eds.)( 範囲: (Role: Co-editor and contributor: Ch5 Human Resouce Development in Asia: Expected Role of Higher Education))

    World Scientific  2016年4月  ( ISBN:978-9814723565

  • 現代ASEAN経済論

    石川幸一、朽木昭文、清水一史編( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第6章 人口動態とASEAN-「少子高齢化国」と「若い国」に二分)

    文眞堂  2015年9月  ( ISBN:978-4-8309-4875-6

  • ASEAN経済統合の実態

    牛山隆一、浦田秀次郎、可部繁三郎編著( 担当: 共編者(共編著者) ,  範囲: (担当:共編者および第6章「ASEAN域内のサービス貿易の人の移動」・第9章「ASEAN統合に向けた各国経済の課題」の執筆))

    文眞堂  2015年9月  ( ISBN:978-4-8309-4868-8

  • 図解でわかる ざっくりASEAN

    牛山隆一・可部繁三郎編( 担当: 共編者(共編著者))

    秀和システム  2014年10月  ( ISBN:978-4-7980-4184-1

  • Global Linkages and Economic Rebalancing in East Asia

    Kinkyo, Takuji, Yoichi Matsubayashi, Shigeyuki Hamori (eds.)( 担当: 分担執筆 ,  範囲: Ch.7 Can South-South trade be a driving force for future economic growth?)

    World Scientific  2013年2月  ( ISBN:978-981-4412-84-1

  • インドVS. 中国

    浦田秀次郎・小島眞・日本経済研究センター編( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第2章-Ⅳ 教育と人材開発-高等教育に強みを持つインドだが)

    日本経済新聞出版社  2012年2月 

  • インド 成長ビジネス地図

    浦田秀次郎・小島眞・日本経済研究センター編( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第6章 底辺からの市場開拓-インドのFMCG(日用品)産業)

    日本経済新聞出版社  2010年9月 

  • アジア太平洋巨大市場戦略

    浦田秀次郎・日本経済研究センター編( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第10章 摩擦から交流へ-APEC域内のサブカルチャー交流とヒトの移動)

    日本経済新聞出版社  2009年10月 

  • 日本企業の東アジア戦略 国際共著

    深尾京司・日本経済研究センター編( 担当: 分担執筆 ,  範囲: (深尾京司・伊藤恵子・可部繁三郎・劉徳強・竹内文英の共著)第7章 中国における日本企業の現地化の度合いと現状:日系海外現地法人の実証研究と中国自動車産業のケース・スタディー)

    日本経済新聞出版社  2008年2月 

  • 超長期予測 老いるアジア

    小峰隆夫・日本経済研究センター編( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第4章 急速に進むアジアの少子高齢化、第5章 人口オーナス下のアジア)

    日本経済新聞出版社  2007年10月 

  • 進化する香港

    香港・日本経済委員会、エヌ・エヌ・エー編( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第2章2節 日本経済研究センターによる潜在的競争力世界ランキング)

    エヌ・エヌ・エー  2007年6月 

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MISC

  • 韓国・台湾の対メコン圏経済関係――貿易・投資・人的交流で存在感増す

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2013年度国際経済研究報告書メコン圏経済の新展開』   177 - 197   2014年12月

  • Borders blurring in travel-happy APEC

    Kabe, Shigesaburo

    Nikkei Asian Review   2014年1月

  • Workforce set to become a problem of the ages

    Kabe, Shigesaburo

    Nikkei Asian Review   2013年12月

  • 「アジアNIEsの発展と含意――高所得国にも罠、多面的検証が必要」

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2013年度アジア研究報告書『ASEAN経済と中所得国の罠』   165 - 188   2013年12月

  • 次なる「新・新興国」ピックアップ-労働力・人口、教育からみるモノ作り拠点・市場としての可能性

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2012年度国際経済研究報告書『アジア「新・新興国」戦略』   169 - 187   2013年3月

  • Management Practices and Firm Performance in Japanese and Korean Firms- An Empirical Study Using Interview Surveys 国際共著

    Miyagawa, Tsutomu, Keen Lee, Shigesaburo Kabe, Junhyup Kim, Kazuma Edamura, YoungGak Kim

    RIETI Discussion Paper Series   10-E-013   1 - 40   2013年

  • 交流支える人の動き――拡大と深化の期待

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2011年度中国研究報告書『台頭する中国 日本はどう向き合うか』   37 - 46   2012年3月

  • CLMの人口動態――低年齢層が多い 「若い社会」

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2011年度国際経済研究報告書『アジア「新・新興国」CLM(カンボジア、ラオス、ミャンマー)の経済』   121 - 139   2012年3月

  • Relations with Northeast Asia (South Korea and Taiwan) -- South Korean Corporations Take the Lead, Taiwanese Corporations also Start Active Deployment

    Kabe, Shigesaburo

    Asia Research Report 2011: India and the World   67 - 77   2011年12月

  • 人口高齢化と年金制度

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2010年度国際経済研究報告書『転換点の日中比較』   121 - 140   2011年3月

  • 北東アジア(韓国・台湾)との関係――先行する韓国企業、台湾企業も積極展開へ

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2011年度アジア研究報告書『拡大アジアを拓く 世界の中のインド』   125 - 137   2011年3月

  • 人口構造と人材育成

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2010年度アジア研究報告書『拡大アジアを拓く インド・中国―大海アジアの巨象と巨龍』   115 - 130   2010年12月

  • 資産の分配問題と社会保障政策

    竹内文英、可部繁三郎

    日本経済研究センター編『中国経済の持続的成長と政府の役割』   177 - 194   2010年3月

  • 広域東アジア圏が世界を牽引する

    可部繁三郎

    エコノミスト   ( 1月5日号 )   32 - 33   2010年1月

  • インドのFMCG産業――底辺から動き出した消費市場の実像

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2009年度アジア研究報告書『拡大アジアを拓く インド―新たな成長ステージへ』   135 - 149   2009年12月

  • Management Practices and Firm Performance in Japanese and Korean Firms-An Empirical Study Using Interview Survey 国際共著

    1 - 37   2009年3月

  • APECのサービス貿易とヒトの移動―一層の促進へ求められる自由化措置

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2008年度アジア研究報告書『出現する巨大市場・アジア太平洋―日米の戦略と20年目のAPEC』   61 - 73   2008年12月

  • 「日本・中国・韓国企業のTFPレベルの国際比較」

    乾友彦、金榮愨、可部繁三郎

    日本経済研究センター・2007年度国際経済研究報告書『日中韓台企業の生産性と組織資本』   5 - 38   2008年3月

  • 台湾企業の生産性分析

    袁堂軍、可部繁三郎

    日本経済研究センター・2007年度国際経済研究報告書『日中韓台企業の生産性と組織資本』   39 - 60   2008年3月

  • 「ASEAN+6域内におけるサービス貿易拡大の可能性」

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2007年度アジア研究報告書『ASEAN+6経済連携の意義と課題』   57 - 68   2007年12月

  • データベース企業の位置づけと各国株式市場の特性

    劉徳強、竹内文英、可部繁三郎

    日本経済研究センター・2006年度国際経済研究報告書『日本・中国・韓国企業の生産性データベースの作成』   121 - 140   2007年3月

  • 中国・韓国・台湾・香港

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2006年度世界経済長期予測報告書『人口が変えるアジア 2050年の世界の姿』   57 - 68   2007年3月

  • Cultural and Human Exchanges in East Asia Are Expanding

    Kabe, Shigesaburo

    JCER staff report   1 - 3   2007年

  • Australia Moves Ahead in the Export of Education

    Kabe, Shigesaburo

    JCER staff report   1 - 3   2007年

  • 活発化する文化交流

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2006年度アジア研究報告書『東アジア共同体創設へ向けての地域協力―2020年のアジアをにらんで』   117 - 131   2006年12月

  • 広域化で巻き返し図る華南経済圏

    可部繁三郎

    JCER Paper   ( 77 )   1 - 14   2006年

  • Are Japanese Companies Closed in Their Local Procurement Practices? -A Case Study of Auto Makers Operating in China

    Takeuchi, Fumihide, Shigesaburo Kabe

    JCER staff report   ( 78 )   1 - 5   2006年

  • Japanese Firms Failing to Catch up in Localization? An Empirical Analysis Based on Affiliate-level Data of Japanese Firms and a Case Study of the Automobile Industry in China

    Fukao, Kyoji, Keiko Ito, Shigesaburo Kabe, Deqiang Liu, and Fumihide Takeuchi

    Hi-Stat Discussion paper series   ( 191 )   1 - 37   2006年

  • Hong Kong's Competitiveness Still Shines 10 Years After Its Reversion to China

    Kabe, Shigesaburo

    JCER staff report   ( 81 )   1 - 3   2006年

  • アジア向け労働者送金額、日本は2000年で4位

    可部繁三郎

    日本経済研究センター・2005年度アジア研究報告書『検証:日本の東アジアへの経済的貢献』   195 - 208   2005年12月

  • 注目받는MAP

    可部繁三郎

    企業経営(기업경영)   ( 357 )   143 - 147   1988年

  • 産業公害、무엇이問題인가-미나마타病刑事裁判이주는教訓

    可部繁三郎

    企業経営 (기업경영)   ( 361 )   60 - 63   1988年

  • 괴속의식부족 하고「룰」이 지켜지지않는다

    可部繁三郎

    企業経営(기업경영)   ( 354 )   51 - 54   1987年

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講演・口頭発表等

  • 台湾の育児休業制度利用と女性の復職-2019・2020 年調査より-

    可部繁三郎

    日本人口学会第75回大会  2023年6月  日本人口学会

  • 高所得国における経済成長と人口

    可部繁三郎

    日本人口学会第74回大会  2022年6月  日本人口学会

  • フィードバック誘起モデルの開発:量的アプローチによる推計式の試作

    可部繁三郎・田中洋一・山田政寛・石毛弓・山本佐江・合田美子

    教育システム情報学会 2021年度特集論文研究会  2022年3月  教育システム情報学会

  • 台湾の博士号取得者の現状と課題-全国調査のデータに基づく分析-

    可部繁三郎

    日本比較教育学会 第57回大会  2021年6月  日本比較教育学会

  • 台湾の博士号取得者における博士課程進学年齢と結婚、就業

    可部繁三郎

    日本人口学会第73回大会  2021年6月  日本人口学会

  • 台湾における大学院卒者の家族形成

    可部繁三郎

    日本人口学会第72回大会  2020年11月  日本人口学会

  • 「高等教育と地域社会」をめぐるキャンパスの外からの視点

    可部繁三郎

    日本高等教育学会 第22回大会  2019年6月  日本高等教育学会

  • 台湾における育児休業制度の利用

    可部繁三郎

    日本人口学会第71回大会  2019年6月  日本人口学会

  • 台湾の母親の就業と保育サービスの利用:就業先の従業員規模を考慮した分析

    可部繁三郎

    日本人口学会第70回大会  2018年6月  日本人口学会

  • 台湾の母親の就業と保育サービスの利用

    可部繁三郎

    日本人口学会第69回大会  2018年6月  日本人口学会

  • 日本女性の就業と子育て支援政策

    可部繁三郎

    日本人口学会第68回大会  2016年6月  日本人口学会

  • 韓国の母親の就業と保育サービスの利用

    可部繁三郎

    日本人口学会第66回大会  2014年6月  日本人口学会

  • 東アジアにおける次世代育成の意識変化:日本、台湾、中国の少子化がもたらしたもの

    塘利枝子、可部繁三郎、翁麗芳、葉郁菁

    日本比較教育学会 第49回大会  2013年7月  日本比較教育学会

  • 台湾における子育て支援と出生行動

    可部繁三郎

    日本人口学会第65回大会  2013年6月  日本人口学会

  • 日台韓の少子化と子育て支援環境

    可部繁三郎

    日本人口学会第64回大会  2012年6月  日本人口学会

  • Contribution of the Host Institute to the Visiting Fellow Program for Young Asian Researchers 国際会議

    10th International Conference of the Academy of Human Resource Development (Asia Chapter)  2011年12月  Academy of Human Resource Development (AHRD)

  • 台湾の少子化と子育て環境

    可部繁三郎

    日本人口学会第63回大会  2011年6月  日本人口学会

  • 日本と台湾の子育て施策:少子化対応の観点から

    塘利枝子・可部繁三郎・翁麗芳

    日本比較教育学会 第47回大会  2011年6月  日本比較教育学会

  • Innovative Communication Practice: A Case of Activating Communication in A Postgraduate Class 国際会議

    Kabe, Shigesaburo, Arifumi Yoshioka, Tomiko Tagata, Hiroko Nagata, Asuka Kaji, Masaaki Kakuta, Yoshiko Goda

    World Conference on Educational Multimedia, Hypermedia and Telecommunications 2009  2009年6月  Association for the Advancement of Computing in Education (AACE)

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担当経験のある授業科目

  • ファイナンスⅡ

    2023年9月
    -
    現在
    機関名:福井工業大学

  • FUT実践学演習基礎

    2023年9月
    -
    現在
    機関名:福井工業大学

  • 経済学Ⅰ

    2023年4月
    -
    現在
    機関名:福井工業大学

  • 経済政策論

    2021年9月
    -
    現在
    機関名:東海大学

  • 国際経済入門

    2013年4月
    -
    2015年8月
    機関名:跡見学園女子大学

  • アジア経済入門

    2013年4月
    -
    2013年8月
    機関名:跡見学園女子大学

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