ラグビー競技経験者の競技復帰に対する意識について分析した結果、各ステージにおける競技者の意識傾向には違いがみられ、それに応じた働きかけをする必要性がみられた。
また、競技人口の増加は地域におけるクラブ数や大会数の増加そして観戦者の増加を通して、「スポーツによるまちづくり」に貢献すると同時にまちの活性化や地域スポーツ振興という効果に影響を与えている。

2019年ラグビーワールドカップの開催にあたり、大会会場としての誘致を進める東大阪市の関連部局と連携して、大会誘致を行った場合の同市に及ぼす経済波及効果を具体的に導き出す基礎資料を作成した。経済波及効果算出の基本的な概念と今後の課題について網羅した結果を報告書としてまとめた。

2011年に開催された「神戸マラソン2011」で活動した登録ボランティア参加者を対象に行ったアンケート調査をもとに、参加動機、参加前の期待度、参加後の満足度、再参加意図などに関する意識調査を行った。
　期待、満足度ともに高い数値を示し「非日常の経験が出来る」という点がスポーツボランティアを行おうとする人に対して効果的なキーワードとなり得る結果が得られた。
また、今後のボランティアマネジメントの課題として、「大会の盛り上げ」「ランナーの支え」に対する満足度を高める傾向が示された。

2011年5月、名古屋大学豊田講堂にて開催された第7回世界フットボール会議について報告を行った。本会議は各種フットボール種目（サッカー、ラグビー、アメリカンフットボールなど）を主な研究対象としており、競技性の高いエリート集団から初心者などのボトムレベルに至るまで科学的・実践的な活動を行っている。研究の対象種目を限定することでシンポジウムや一般発表において専門的かつ具体的な研究内容に触れることができ、研究報告に対する質疑に関してもより詳細にケースを限定したディスカッションは一般的な内容ではなくむしろ実践的な内容が多かった。

2011年3月、ニュージーランドカンタベリー州に発生した大震災は人々の生活に深刻なダメージを与えた。災害発生時、我が国では学校施設（体育館や教室、グラウンド）などが被災者支援の拠点となるケースが多いが、これは同時に長期間にわたり子供たちの教育環境に影響を与えるといった現状も見られる。
　ニュージーランドでは、日本と比較して地域スポーツクラブが住民の生活に根付いている。そこで、災害発生時における地域スポーツクラブの復興支援機能について研究を行い、我が国における地域スポーツクラブの在り方について検討した。

学生サークル活動参加者を対象に実施されたリーダーシップトレーニングはリーダーとしての学生の意識を向上させるだけでなく、大学に対する帰属意識の向上効果も期待できる。
　リーダーシップトレーニング参加者に対して、その実施プログラムの内容の変化による変化や開講時および閉講時の意識調査の結果を比較することでトレーニングプログラムの有用性を検証した。

2019年ラグビーワールドカップ日本大会開催が決定し各地域での誘致活動が行われる中、「ラグビーのまち」を宣言してスポーツによるまちづくりを推進する東大阪市がワールドカップ会場としての誘致活動を円滑に行うために、これまでの我が国や諸外国のスポーツイベント誘致に関する研究資料を提示してその可能性について考察を行った。

民間フィットネスクラブに従事する従業員の運動指導者資格に対する意識と実際の取得行動に着目して、資格取得状況やその必要性に対する意識についてアンケート調査を行い、従業員の資格取得という行動が将来の勤務継続意思や転職・離職意思に影響を与える要因となり得ているのかについて検討した結果を原著論文として発表した。

民間フィットネスクラブ従業員の運動指導者資格に対する意識傾向と実際の資格取得状況に関する従業員のアンケート調査の結果から、フィットネスクラブ従業員の資格取得という行動が将来の勤務継続意思や転職・離職意思に影響を与える要因となり得ているのかについて考察した結果を修士論文として提出し認定された。

近年、学校教育現場において問題とされている「モンスターペアレント」はフィットネスクラブにおいても同様のトラブルがみられている。発生したトラブルが現職の小学校教員によって引き起こされた様々な事例について報告した。また同様に給食費の未払い問題を採り上げられているが、同様のことがフィットネスクラブにおいても増加しており、ジュニア会員の保護者による会費滞納が多発している現状について事例を交えて報告した。

国内で14年ぶりに新規開設されたスキー場をモデルに『都市近郊型スキー場』という設置コンセプトに対するスキー場のプロモーションに着目して、スキー場来場者の意識調査を通じて今後のウインターリゾート事業のあり方について検討した。
これらの傾向を詳細に分析することで、「都市近郊型スキー場」として機能するための商圏設定、プロモーション要素およびツールの選定、競合する同業他施設や他のリゾート事業者・サービス事業者との差別化を図る効果的なビジネスモデル構築の可能性が示唆された。

2010年から続く神戸マラソンは参加者も定着して順調に運営が行われている。大会にはボランティア参加者による運営支援が不可欠であり、大会の継続的な実施にはボランティアの参加を定着させることが重要でありそれを阻害する要因を把握する必要がある。
本研究ではボランティアの性別や参加回数によってその阻害要因の違いを比較した結果、「構造的」「個人的」な要因において性差が見られ、「構造的」な要因においては初参加者に比べてリピータの方が阻害される可能性が低いことが明らかになった。

女子スポーツに対する注目はますます高まってきているが、女子プロ野球についてはまだ認知度が低い。各地で女子野球チームの活動は盛んになりつつある中、我が国で女子野球がさらに拡大していくためには女子プロ野球の成功が重要な要素となる。今後女子プロ野球のリーグ経営を安定・発展させるためにスタジアム来場者増員に向けた取り組みが不可欠である。
そこで、女子プロ野球におけるスタジアム来場者に着目してその特性について傾向を把握することで、今後の観戦者獲得に向けた効果的なリーグ運営のあり方について検討した。

学生時代のスポーツ競技経験者に対する競技復帰に向けた機会を提供するスポーツイベント参加者に行った意識調査の結果について報告をした。参加者を日常からラグビーの競技実施をしている「復帰定着群」、本大会のみの出場者「復帰途上群」、今回初めて大会出場した「潜在復帰群」に分類して比較したが、それぞれの群において「参加理由」「参加に必要な条件」「参加を阻害する条件」などを群別に比較をすることでの意識傾向の違いについて考察した。

2015年4月に開催された「交野市チャリティマラソン」における大会参加者に対して調査を行った結果について報告した。
特に大会開催エリアに住む新規参加者に注目をして、彼らのレース参加に関する意識（参加理由、満足度、今後の参加意思）について交野市民とそうでない者を比較した。

運動クラブに所属する大学生の社会貢献の一環としてのボランティア活動参加に対する意欲に関する意識調査を行った結果について報告をした。
クラブ学生のボランティア活動参加に対する関心や意欲は高いものの、クラブ活動による時間の制約がその活動の阻害要因として存在をしていた。また活動参加によって獲られる要素として「コミュニケーション能力」が最も高く認識をされていた。

2014年3月に開催された「寝屋川ハーフマラソン」における大会参加者に対して調査を行った結果について報告した。
マラソン初心者が多く出場する市民マラソン大会においては、マラソン経験が出場者の参加種目選択に影響を及ぼすと考えられる。そこで、出場者の参加種目別による大会に対する満足度にどのような違いが見られるのか比較検証を行った。

高校ラグビー競技経験者を対象としたＯＢ大会において出場者の競技実施状況や競技への復帰に対する意識調査を行った。
この調査から、競技経験者の再社会化を促す目的において、競技離脱者から今後さらに参加者の獲得・定着をしていくために各ステージに応じたアプローチが存在することと本大会のようなスポーツイベントの継続的な開催は有効であるという結果が得られた。

昨年同様「なつかしの高校ＯＢ交流戦」での出場者に対する競技復帰に関する意識を把握する記述式アンケート調査を行った。
出場者を日常からラグビーの競技実施をしている「復帰定着群」、本大会のみの出場者「復帰途上群」、今回初めて大会出場した「潜在復帰群」に分類して比較したが、それぞれの群において「出場理由」「ラグビーを競技する理由」「出場に必要な条件」「競技実施時に重視する条件」においてその意識傾向に違いがみられた。

2013年3月に開催された「寝屋川ハーフマラソン」における大会参加者に対して調査を行った結果について報告した。
参加者の性別やマラソンレースの出場経験の有無、次回大会への参加意思の有無といった3つの視点によって、大会に対する満足度にどのような違いが見られるのか比較検証を行った。
その結果、次回の大会参加意志とレース出場経験の違いは満足度に対して影響が見られたが、性別による違いでは有意な差は見られなかった。

毎年実施されている「なつかしの高校ＯＢ交流戦」での出場者に対して競技復帰に関する意識を把握する記述式アンケート調査を行った。これらの結果を事前に実施した現在競技を全く行っていない競技経験者の意識と比較してその特性について検討を行った。
その結果、競技人口増加を目指すにあたりこのような競技経験者の復帰機会を与えるイベントの継続的な実施は有効であり、さらに競技非実施者に対して積極的に参加を促す働きかけが求められる。

2013年3月に初めて開催された「寝屋川ハーフマラソン」における大会参加者に対して調査を行った結果について報告した。
初めての大会実施における参加者の属性を把握するとともに、参加者の参加動機を中心に意識調査を行った。その結果、出場者の過去や現在のスポーツ実施状況と今大会への参加動機が参加者の今後の出場意思に対して影響を与えている実態について、その有意な関連性がみられた。

2011年に開催された「神戸マラソン2011」で活動した登録ボランティア参加者を対象に行ったアンケート調査をもとに、参加動機、参加前の期待度、参加後の満足度、再参加意図などに関する意識調査を行った結果を報告した。
　期待、満足度ともに高い数値を示し「非日常の経験が出来る」という点がスポーツボランティアを行おうとする人に対して効果的なキーワードとなり得る結果が得られた。また、今後のボランティアマネジメントの課題として、「大会の盛り上げ」「ランナーの支え」に対する満足度を高める傾向が示された。

2011年3月、ニュージーランドカンタベリー州において発生した大震災について、地域スポーツクラブとして定着をしている各地のラグビーフットボールクラブの被災時の対応状況や被災後から今日に至るまでの復興支援活動及びクラブとして活用された機能について追跡調査を行った。
この結果を報告するとともに、今後の我が国における地域スポーツクラブの機能面に関する在り方について検討した。

発育発達段階にある中学女子バスケットボール選手を対象に，ラダートレーニング効果が出現する時期について検討した。
バスケットボール動作に関連する9項目のパフォーマンステストを用い，トレーニング介入前・1カ月後・2カ月後・3カ月後の計4回測定したところ、全ての項目において有意な向上が認められ、バスケットボール競技に必要なパフォーマンスの向上には少なくとも３カ月間の介入が必要であることが示唆された。

野外活動を用いたプログラムが大学における課外活動代表者の大学や所属団体への帰属意識について与える効果の検証と、その効果に影響するプログラム内容や参加者の個人要因(自尊感情など)に関する調査を行った。
その結果、大学への帰属意識と社会的スキルに有意な向上が認められ、所属団体への帰属意識については変化が認められなかった。また、社会的スキルと大学への帰属意識は共変せず、独立して変化することが確認された。

スポーツ関連施設運営組織が運動指導者を従業員として雇用する際、運営組織の採用担当者が運動指導者の採用選定を行う判断要素として指導者の資格保有状況をどのように位置付けているのかについて、民間フィットネスクラブを対象に調査をした。
施設運営管理者の資格保有状況に関する意識の現状把握を調査することで、運動指導者が活躍の場を確保するために資格制度を活用する手段を講じるとともに運動指導に関連する各種資格制度の問題点や今後の在り方について検討をした。

フィットネス産業を始めとする健康運動関連施設に属する運動指導者が主に取得する運動指導者資格の認定を行っている各団体に対して、資格取得者の動向に関する調査を行い、運動指導者資格制度における資格所持者の所持資格更新状況を比較することで各制度の特性や運用上の課題に関する手掛かりを得ようとした。
その結果、各資格認定団体の中でそれぞれの資格制度について今後広く運動指導者に対して定着、浸透を積極的に図ろうとする団体とそうでない団体が存在している現状が見受けられ、一部の資格認定団体の取り組みには大きな課題がみられた。

運動指導者に関連する各種資格制度は導入から20年以上が経過して、様々な問題を抱えながらも制度の見直しを行い今日に至っている。しかしながら、各種資格制度の特性に関する研究はあまりみられない。
　そこで、運動指導に関連する各種資格の認定・審査事業を行っている法人・団体にデータ提供を依頼した結果得られた資格所持者の資格更新状況に関する現状から、運動指導者制度自体が持つ様々な課題について検討を進め、その経過報告について発表を行った。

民間フィットネスクラブに従事する従業員の勤務体系や勤続年数、同業・異業種からの異動歴および資格取得に関する現状についてアンケート調査を行った。
その結果から、それらの要素が従業員の将来の勤務継続意思に与える影響について分析を進めた。雇用形態別、主要業務の違いといった分析対象者の属性の傾向が勤務継続意思に与える影響について発表を行った。

民間フィットネスクラブに従事している従業員の就業動機に着目して、就業前後の資格取得状況やその必要性に対する意識についてアンケート調査を行い、従業員の資格取得という行動が将来の勤務継続意思や転職・離職に影響を与える要因となり得ているのかについて検討し、発表を行った。

フィットネスクラブ業界に従事するスポーツインストラクターのキャリア形成という観点から、時間的な経過に伴うインストラクター“個人”とフィットネスクラブ業界や運営企業といった“組織”との相互作用を考慮しながら、その背景にある社会構造や文化や価値体系がスポーツインストラクターという職業の誘因や制約、価値、成功の基準などに影響することについて考察を行った。

現在、民間フィットネスクラブに従事する従業員の勤務体系や勤続年数あるいは同業・異業種からの異動歴および資格取得状況に関しては明らかにされていない。そこで、それらの要素が従業員の将来の勤務継続意思や転職・離職に関する意識に与える影響についてアンケート調査を行った結果について発表した。

健康志向の高まりによる様々な健康増進に寄与する運動施設の増加に伴い、それら施設の従業員の増加がみられる。その現状の中で民間フィットネスクラブにおける従業員の勤務期間短縮化や勤続年数の短い人材が他業界へ流出する傾向が指摘されている。そこで、雇用者が従業員教育を実施することによる従業員の勤務継続を促進する効果や従業員教育に関する問題点について文献研究を中心にまとめた。