2022/06/11 更新

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タナカ マユミ
田中 真由美
Tanaka Mayumi

学位

  • 博士(経営学)   課程 ( 2012年3月   神戸大学 )

研究キーワード

  • 企業分析(環境情報、財務情報、マーケティング情報)

  • ディスクロージャー

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学

経歴

  • 神戸大学   経済経営研究所   助手

    2004年4月 - 2007年3月

  • 神戸学院大学   講師

    2010年4月 - 2013年3月

  • 福井工業大学   工学部 経営情報学科   准教授

    2013年4月 - 2015年3月

  • 福井工業大学   大学院工学研究科社会システム学専攻博士前期課程   准教授

    2013年4月 - 2019年3月

  • 福井工業大学   環境情報学部 経営情報学科   准教授

    2015年4月 - 2019年3月

  • 神戸大学   経済経営研究所   講師

    2016年4月 - 2017年3月

  • 福井工業大学   環境情報学部 経営情報学科   教授

    2019年4月 - 現在

  • 福井工業大学   大学院工学研究科社会システム学専攻博士前期課程   教授

    2019年4月 - 現在

  • 福井工業大学   大学院工学研究科社会システム学専攻博士後期課程   教授

    2022年4月 - 現在

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所属学協会

  • 環境経営学会

  • 日本雨水資源化システム学会

  • 日本社会関連会計学会

  • 日本会計研究学会

取得資格

  • 高等学校教諭1種免許

 

論文

  • 水資源への企業のリスク認識に関する一考察 査読

    田中真由美

    サステイナブルマネジメント   19   88 - 101   2020年3月

  • 日本におけるグリーンボンド発行の現状と課題 査読

    田中 真由美

    福井工業大学研究紀要   ( 49 )   132 - 143   2019年12月

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    2015年にパリ協定が合意された。パリ協定における「2℃目標」実現のためにはエネルギーをはじめとする経済・社会インフラの抜本的な転換とそれらへの巨額の資金投資が必要となる。そのための手法として、グリーンボンドの発行が活発になってきている。しかしながら、諸外国と比較すると日本の市場規模はあまりにも小さい。その背景として発行手続きの煩雑さや外部レビュー機関の未成熟といったシステム的な短所を垣間見ることができた。

  • 水資源問題に特化した企業の環境情報公開に関する一考察 査読

    田中真由美

    認定特定非営利活動法人環境経営学会 秋季研究報告大会報告論文集   41 - 44   2018年10月

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    洪水や渇水といった水災害に伴う水リスクと水ストレスが高まりつつある現状を踏まえ、環境情報開示基盤整備事業を用いて水資源問題に取り組む企業の環境情報の分析を行った。その結果、具体的かつ根本的に雨水資源を管理することを試みる積極的な対策が取られていないこと、また、雨水資源を管理あるいは利活用することで大幅なコスト削減や新たな事業を展開しようとする積極的な対策が採られていないことが判明した。

  • A-PLATに依拠した企業の環境対策の検討 査読

    田中真由美

    認定特定非営利活動法人環境経営学会 秋季研究報告大会報告論文集   20 - 23   2017年11月

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    近年の局地的集中豪雨が水害を引き起こし、死者・行方不明者を出すだけでなく、経済にも大きなダメージを与えている。政府は、温室効果ガスの排出を抑制するための「緩和」行動と同時に、気候変動の予想される影響を克服するための「適応」行動を採るよう様々な主体に働きかけている。環境報告書類をテキストマイニングした結果、企業の「適応」行動は発展途上段階であるということが判明した。

  • 株式会社ヤクルト本社の事業展開に関する一考察 査読

    田中真由美,植田達也

    福井工業大学研究紀要   ( 47 )   216 - 225   2017年5月

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    「ヤクルト」ブランドを有する株式会社ヤクルト本社の事業展開、その中でも特に海外事業展開に焦点を当て、考察を行った。直近の財務諸表分析により、売上高等著しい成長を遂げていることが判明した。その背景として、過去に成功したBOPビジネスモデルに固執することなく、その国の規制や文化の制約に対して柔軟に対応する企業の機動力を確認することが出来た。

  • キリンHDの環境への取り組み 査読

    田中真由美,大音師良依,杉原一臣

    福井工業大学研究紀要   ( 47 )   198 - 206   2017年5月

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    キリンHDはWWFジャパンが発表した「企業の温暖化対策ランキング」において食料品編第1位を獲得している。重回帰分析を用いて、キリンHDの環境活動が企業業績に与える影響を検証した結果、主要投資の一部と経常利益との関わりが顕著であることが確認できた。つまり、環境活動への投資は単なる慈善活動にとどまらず、収益向上に向けた戦略の柱となる可能性を秘めているといえよう。

  • 雨水貯留槽に関する企業の情報開示 査読

    田中真由美

    福井工業大学研究紀要   ( 47 )   207 - 215   2017年5月

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    わが国において局地的集中豪雨が増加しており、それが浸水や洪水といった水害を多発させている。近い将来において企業の環境対策が投資の判断材料となることを鑑みれば、企業は雨水貯留槽設備へ投資を行い、その投資額や費用額を積極的に情報開示していくべきであろう。また、企業のそういった取り組みが評価されるシステムの構築が必要であると思われる。

  • 情報公開に関する日米間の意識の差異-会計情報を通しての一考察- 査読

    田中真由美

    福井工業大学研究紀要   ( 46 )   2016年6月

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    「日米構造問題協議」という政治的な場において米国側から日本側に対して日本企業にセグメント会計情報を公開するよう要請が行われていた。調査を行った結果、米国が「日本的経営」の最たる特徴である「系列関係」に脅威を抱いたためであったということが判明した。米国は系列関係における取引を情報公開させれば、その取引を抑制し、系列自体の威力を減じることができると考えたようである。

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書籍等出版物

  • 米国セグメント会計制度論

    田中真由美,山地秀俊( 担当: 共著 ,  範囲: 第1章~第4章:pp.5-.169 補論:pp.171-190)

    神戸大学経済経営研究所  2017年3月 

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    セグメント会計基準という一会計基準の設定から改訂までの過程を描写することで、米国の会計情報公開制度の考察を行っている。その時間軸は1960年代から1990年代という短期間ながらも、米国においては政治的経済的要因が会計基準の設定及び改訂に大きな影響を及ぼしているということを当時の公開資料から推定し、詳述している。

講演・口頭発表等

  • CDPウォーターセキュリティAリスト入り企業の水資源問題への取り組みに関する考察

    田中 真由美

    第27回日本雨水資源化システム学会  日本雨水資源化システム学会

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    近年においては異常気象現象として台風が頻発し、なおかつその威力は従来以上のものとなっている。資金面から鑑みれば、行政主導の対策はもはや限界である。企業の環境活動への取り組みを評価しているCDPにおいてAリスト入り企業を考察対象として分析を行った結果、過去の災害データに基づいて被害の大きかった渇水対策が、主な取り組みであることが判明した。地域のインフラを守るためにも企業の積極的な設備投資(雨水貯留槽等の設置)が望まれる。

  • 企業活動における気候変動適応の主流化 招待

    田中 真由美

    環境経営学会研究報告大会  2019年5月  認定特定非営利活動法人 環境経営学会

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    企業が気候変動適応への認識を高め、主体的な取り組みを普及啓発することを目的に、2016年10月より研究委員会を立ち上げ、活動を行っている。今回は、企業の各種管理活動の中で、気候変動適応の「主流化」を進めるための意見交換を環境省気候変動適応室、企業を代表して積水化学工業、委員会メンバーを中心に行った。

  • 水資源にみる日本企業のリスク認識の現状と課題 招待

    田中真由美

    環境経営学会シンポジウム  認定特定非営利活動法人環境経営学会

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    水資源は人類に必要不可欠な資源であると同時に、気候変動の影響により国や地域の経済社会に多大なる影響を及ぼすものとなっている。今後一層、ウォーターマネジメントについて考えていくべきであり、まずはリスクや機会の認識が必要である。「ESG対話プラットフォーム」のESGライブラリを用いて日本企業の現状分析を行ったが、発展途上段階にあることが判明した。

  • 企業の環境情報公開に関する一考察-雨水資源を論点として-

    田中真由美

    第26回日本雨水資源化システム学会大会  日本雨水資源化システム学会

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    洪水や渇水といった水災害に伴う水リスクと水ストレスが高まりつつある現状を踏まえ、環境情報開示基盤整備事業を用いて水資源問題に取り組む企業の環境情報の分析を行った。その結果、具体的かつ根本的に雨水資源を管理することを試みる積極的な対策が取られていないこと、また、雨水資源を管理あるいは利活用することで大幅なコスト削減や新たな事業を展開しようとする積極的な対策が取られていないことが判明した。

  • 水資源問題に特化した企業の環境情報公開に関する一考察

    田中真由美

    環境経営学会秋季研究報告大会  認定特定非営利活動法人環境経営学会

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    洪水や渇水といった水災害に伴う水リスクと水ストレスが高まりつつある現状を踏まえ、環境情報開示基盤整備事業を用いて水資源問題に取り組む企業の環境情報の分析を行った。その結果、具体的かつ根本的に雨水資源を管理することを試みる積極的な対策が取られていないこと、また、雨水資源を管理あるいは利活用することで大幅なコスト削減や新たな事業を展開しようとする積極的な対策が取られていないことが判明した。

  • A-PLATに依拠した企業の環境対策の検討-水資源問題を中心に-

    田中真由美

    環境経営学会秋季研究報告大会  認定特定非営利活動法人環境経営学会

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    近年の局地的集中豪雨が水害を引き起こし、死者・行方不明者を出すだけでなく、経済にも大きなダメージを与えている。政府は、温室効果ガスの排出を抑制するための「緩和」行動と同時に、気候変動の予想される影響を克服するための「適応」行動を採るよう様々な主体に働きかけている。環境報告書類をテキストマイニングした結果、企業の「適応」行動は発展途上段階であるということが判明した。

  • 気候変動適応情報プラットフォームに依拠した企業の環境対策の検討-水資源問題を中心に-

    田中真由美

    第25回日本雨水資源化システム学会大会  日本雨水資源化システム学会

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    近年の局地的集中豪雨が水害を引き起こし、死者・行方不明者を出すだけでなく、経済にも大きなダメージを与えている。政府は、温室効果ガスの排出を抑制するための「緩和」行動と同時に、気候変動の予想される影響を克服するための「適応」行動を採るよう様々な主体に働きかけている。環境報告書類をテキストマイニングした結果、企業の「適応」行動は発展途上段階であるということが判明した。

  • 環境報告書内での設備投資情報開示に関する考察-雨水貯留槽設置のインセンティブ分析-

    田中真由美

    第24回日本雨水資源化システム学会大会  日本雨水資源化システム学会

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    雨水貯留槽設備は浸水や洪水といった水害の予防等といったように、社会にプラスの影響をもたらす取り組みである。しかしながら、現時点においては環境報告書内ではあまり開示されていない。企業の取り組みが評価されるためにも「環境報告ガイドライン」や「環境会計ガイドライン」の改訂が望まれる。その際には、経営・会計・環境といった垣根を超越した有識者間の意見交換が必要であろう。

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担当経験のある授業科目

  • 経営情報学概論Ⅰ

    機関名:福井工業大学

  • 経営情報学概論Ⅱ

    機関名:福井工業大学

  • 経営情報システム詳論Ⅰ

    機関名:福井工業大学

  • 経営情報システム詳論Ⅱ

    機関名:福井工業大学

  • 経営財務特論

    機関名:福井工業大学

  • 管理会計論

    機関名:福井工業大学

  • 財務会計論

    機関名:福井工業大学

  • 会計学特論

    機関名:福井工業大学

  • 原価計算

    機関名:福井工業大学

  • 簿記原理Ⅰ

    機関名:福井工業大学

  • 簿記原理Ⅱ

    機関名:福井工業大学

  • 上級簿記Ⅰ

    機関名:福井工業大学

  • 上級簿記Ⅱ

    機関名:福井工業大学

  • 卒業研究

    機関名:福井工業大学

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その他教育活動及び特記事項

  • 2021年10月   就職・転職支援のための大学リカレント教育推進事業