全国保険協会福井支部に加入する男性16,277名を対象に、糖尿病のリスクが高い業種および低い業種を選定した結果、高リスク群には運輸業・郵便業とサービス業が、低リスク群には製造業が選定された。前述の業種における検査値および就業時間外の生活習慣の違いを検討した結果、業種間差は認められたが、その程度は小さかった。以上、就業時間内での過ごし方が糖尿病の発症および程度に関与することが示唆された。

日本では、カヤックのスタート時のフォームは、選手の感覚や指導者経験的な判断に委ねられているケースが多い。姿勢が漕パワー発揮値に及ぼす影響を検討した結果、猫背の状態に比べ背中を真っすぐにした状態の方がパワー発揮値は大きかった。つまり、猫背はパワー発揮値を低下させるため、背中を真っすぐに伸ばした姿勢の方が好ましいことが明らかにされた。

本研究の目的は，加圧インナー着用が自律神経系に及ぼす影響を明らかにすることであった。福井工大男子学生10名を対象として、加圧インナーの着用時、非着用時にみられる安静時での自律神経の変化を検討したが、加圧インナー着用時のHF（副交感神経を反映している指標）に有意な減少がみられた。したがって、加圧インナーを着用することによって、交感神経を緊張している可能性があり、やる気や行動意欲をもたらす可能性が明らかになった。

本研究は、熟練馬術競技者の認知機能について，同世代の一般人と比較することを目的とした。その結果，馬術競技を継続してきたY選手は他の一般高齢者と比較して，ジャンケンテストの結果が優れており，特に難易度の高い負け条件においてその傾向が顕著であった。また，オープンスキル系の競技を長年継続すると，認知・判断・実行機能の能力の低下を抑制する可能性が高い。

本研究は、福井県内で実施されている長期の介入に伴う介護予防教室参加の効果を検証することを目的とした。その結果，2013年から2017年にかけ，介護予防教室に5年間継続して参加する高齢者の認知能力は僅かであるが向上した。また，体格や各種運動能力はほぼ維持され，転倒経験者数は減少した。高齢期はサルコペニアの影響により，加齢に伴い体力や運動能力は著しく低下する。

本研究における試作システムには，アニメーションや音声ガイダンスの導入を行うことで，子どもやお年寄りにも受け入れやすく，また，飽きのきにくいデザインとした。さらにSJP装置との互換性を保つため，押しボタンを用いた計測も行えるようにし，ある程度ではあるが操作性が向上したと考えられる。一方，制作費についても，従来より安価に制作することができたことで，当初の試作システム制作の目的は達成できたと考えられる。

本研究の目的は，加圧インナー着用が体脂肪率および体脂肪量などに及ぼす影響を明らかにすることである。その結果，加圧インナー着用時の本実験中の2週間目に有意な増加がみられ，加圧インナー着用による体脂肪率および体脂肪量の減少効果は見られなかった。

本研究は，高齢者を対象に，開眼片脚立ちの成就度別に不安定板上での姿勢保持能力を測定開始時および終了時の2区間で比較することであった。その結果，不安定板上での姿勢保持を20秒間実施した場合，開眼片脚立ちの成就度が劣る者は，それが優れる者よりも，不安定板上での姿勢保持能力は劣る。しかし，その成就能力は時間経過に伴い変化しない。

本研究の目的は，女性高齢者におけるBBテストの成就度と各種運動能力の経年変化を検討することであった。左右に揺れる不安定板上で20秒間の両脚立ちが成就可能な高齢者52名を対象に，1年後も成就可能な35名をAble group(AG)，1年後に成就不可能になった17名をUnable group(UG)に分類した。解析の結果，UGは身長が低下した。また，いずれの時期においてもUGはAGよりも片脚立ち支持時間と歩行時間が劣った。

年長児を対象に各種選択反応時間テストと敏捷性が関与する各種体力テスト間の関係を検討した結果、勝ちおよび負け条件における選択反応時間テストとソフトボール投げ間のみ、中程度の負の相関係数が認められた。

本研究は、超音波画像診断装置の画像を利用し、腹部の筋群の断面積を非侵襲的かつ簡易的に推定する方法を用いて計測した測定値の信頼性を検討し、作成した評価方法の実用度を証明することを目的とした。その結果、腹部各筋群の筋断面積を測定した結果、試行間信頼性はいずれも高かった。また、本研究で作成した分析用ソフトは、非侵襲的且つ簡易的に筋断面積を測定する方法として有効である。

本研究は、福井県内の大学生156名を対象にアンケート調査を行い、献血に対する意識により献血協力率向上のための取り組みを提案することを目的とした。その結果、定期的に献血に協力している者は、「自分の血液が誰かの役に立つため」という意識を有している傾向にあった。一方、最近一年間は献血に協力していない、および献血経験がない者は、「忙しくて時間がないため献血に協力していない」と回答する傾向にあった。大学の授業や大学生を対象とした講習会等で血液が必要とされる現場や現状を多くの者に知ってもらうこと、献血バスの増車に加え、大学生の生活スタイルに合わせた献血の実施日や時間について再検討することで、献血協力者数は増加するかもしれない。

高大連携事業「健康教室」を活用して、生徒の体力と生活実態状況を知るための試みとして、生活状況に関する簡易なアンケート調査、非侵襲的なヘモグロビン濃度の測定及び最大酸素摂取量の推定を行った。これら調査・測定は簡易的な方法により行われたが、生徒の生活状況を把握する上での多くの情報が得られた。学校教育において健康教育を発展する上で、養護教諭や保健体育教諭などの健康教育を担う者に対して今後も継続的な情報提供が望まれる。

本研究の目的は、より活動的な日々の生活が、血液脂質、HbA1c、および各種体力に及ぼす影響を検討することであった。被験者は福井県勝山市に在住する361名（男性116名、女性245名）であった。本研究では、5ヶ月間、1日30分以上のウォーキングを100日以上実施し、且つ事前および事後の測定に参加した男性30名（65歳以上：22名）および女性76名（65歳以上：37名）のデータを使用した。解析の結果、中年および高齢に関わらず、特別な運動を実施していない対象者であっても、5ヶ月間の活動的な生活により、血液脂質や各種体力は改善することが明らかにされた。

本研究の結果，向上率が顕著に高かったのは，山形県，岡山県，および徳島県の男女，新潟県および福井県の男子，ならびに石川県および愛知県の女子であった。一方，向上率が顕著に低かったのは，佐賀県の男女，秋田県，群馬県，石川県，三重県，および和歌山県の男子，ならびに山梨県，香川県，および沖縄県の女子であった。しかし，向上率が低くても，インターハイ出場率は全国的に高い県がある。

The variables of this study were:grip strength,open-eyes foot-balance,sit-ups,trunk flexion in sitting position,toe strength,total cholesterol(TC),high density lipoprotein cholesterol(HDL-C),low density lipoprotein cholesterol(LDL-C),triglyceride(TG)and HbA1c,percent body fat(%Fat)and systolic and diastolic blood pressures.According to this study,toe strength values are positively correlated with grip strength and open-eyes foot-balance in almost all age groups. Significant interrelationships between TC,HDL-C,LDL-C,TG,HbA1c and systolic and diastolic blood pressure values can be seen.

定期的な運動習慣を有している男子大学生（18～19歳）に比べ、運動習慣が無い男子大学生は、体脂肪率が高い、脈拍数が多い、体力（特に循環機能が関与する項目）が低い、といった傾向が認められた。大学初期より、既に運動習慣の有無が身体的、生理的特性に影響を及ぼしている可能性が示唆され、今後、健康面にも関わってくると推測される。

本研究の目的は、捻転動作を頻繁に行う運動競技を実施している大学生選手の腹斜筋群の形態的特性を明らかにすることである。その結果、運動選手は一般人より外腹斜筋、内腹斜筋が厚い。特に、内腹斜筋の筋厚は運動選手と一般人の差が大きい。腹横筋は一般人と運動選手で有意差は認められない。

本研究の結果、高齢者の認知機能と選択反応時間の関係について、以下のことが明らかになった。１）あいこ条件を適用した選択反応時間において、異常値あり（遅延群）と判定された高齢女性の群の方が、異常値なし（通常群）の高齢女性の群よりも認知機能テストの結果が低かった。２）勝ち条件、負け条件では、選択反応時間の異常値あり、なしで振り分けた群間に認知機能テストの結果の差は認められなかった。３）条件を精査することで、高齢者の認知機能を反映する評価テストとして、ジャンケンルールを用いた選択反応時間テストを活用できる可能性が示唆された。

本研究の目的は、高齢者を対象に、不安定板上での姿勢保持能力と下肢筋力およびバランス能力の関係、ならびに転倒との関連性を検討することであった。その結果、不安定板上での姿勢保持テストは、開眼片脚立ち、およびFRと低い関係がある。また、本テストには他のテストとは異なる独自の能力が関与すると考えられる。

今回の学習内容を地域活性演習Ⅰ～Ⅲに反映し、教員の介入度を減らしても課題の遂行が可能な体制づくりや、PLANの段階から学生が主体的に課題に取り組めるように授業内容をより洗練していくこと、学生の主体性を客観的に評価する方法の充実化が挙げられる。また、学生の意識の変化を定量的に評価する方法も合わせて検討する必要があると考えられる。

分析内容の選択や、クラウドシステム、動画配信サイトの活用により、効率よく分析者（研究者）と選手間で情報を伝達し、飛び込み動作の分析結果をフィードバックできたことにより、マスターズスイマーの練習意欲、競技力の向上に寄与したものと推測される。

動的バランス能力は、女子サッカー選手が一般学生よりも優れる傾向にある。また、動的バランス能力の一側優位性は、サッカー選手には認められないが、一般女子学生は操作脚が優れる。

幼児の認知判断能力を評価するために、選択反応時間に着目し、幼児のジャンケンテストにおける選択反応時間の条件間差および年代差、そして、選択反応時間と体力の構成要素との関係などを通して、テストの有効性や運動遊びに取り入れるべき体力の構成要素を実証してきた。それらの結果を踏まえて、研究の最終目的である、危険回避行動がとれる運動遊びを提案することができた。

本研究の目的は、異なる音を聴取した際のバッティングパフォーマンスの違いを検討することであった。被験者は9年以上の野球経験を有し、現在も野球競技を継続している男子大学生10名とした。彼らはバッティングセンターにて、5条件（A：無音、B：雑音、C：ホワイトノイズ、D：音楽（事前に全員が好きな曲を調査）、E：対照条件（装着等なし）のバッティングをランダムに実施した。対応のある一要因分散分析の結果、有意差が認められた。事後比較検定の結果、条件CおよびDは、条件Aよりも成功率が高かった。したがって、バッティングパフォーマンスは、無音時よりも集中力を高める音や気分を高める音楽の聴取時の方が優れる。

本研究の目的は，幼児のジャンケンテストにおける選択反応時間と体力の関係について検討することであった。被験者は，健常な幼児156名（4歳児男児15名，女児12名，5歳児男児40名，女児37名，6歳児男児20名，女児32名）であった。解析の結果，幼児の選択反応時間は，男女とも総合的な体力と関係が認めれたが，その関係は低い。また，幼児の認知・判断・反応能力を評価する場合には，本研究で独自に開発したジャンケン選択反応時間を測定し，評価する方法が有効であろう。

本研究は、質問紙法により、身体表現活動における羞恥心の要因の検討に有効な質問項目を選択することを目的とした。その結果、我々が選択した質問項目の有効性、表現の変更が必要な質問項目の存在、新たな質問項目の必要性などが明らかにされた。

本研究の目的は、幼児のジャンケンテストにおける選択反応時間の条件間差および年代差について検討することであった。被験者は，健常な幼児80名（4歳児14名，5歳児48名，6歳児18名）であった。幼児の選択反応時間を計測するために，ジャンケンを利用した測定装置を開発し，それぞれの条件（あいこ，勝ち）の答えを選択し，利き手で正しい答えのボタンを押すまでの反応時間を測定した。試行間の級内相関係数（ICC）は，0.65以上であった。二要因分散分析の結果，4，5，6歳すべての年代において「勝ち」より「あいこ」を選択する反応時間の方が有意に速かった。また，「勝ち」条件においては，4歳より6歳の方が，有意に速いことが示唆された。本研究で開発したテストにおける信頼性は十分であり，勝ち条件では，加齢とともにパフォーマンスが向上することが明らかになった。

本研究の目的は、バットスウィング時のヘッドスピードと握力、把握パワーの関係を検討することであった。健常な右利き・右打ちの大学野球選手（男子 33名）を対象に、ヘッドスピード、最大握力および把握パワー（40％MVC，50％MVC，および60％MVC）をそれぞれ計測した。 ヘッドスピードと握力および把握パワーの関係は、ピアソンの積率相関係数により検討した。 ヘッドスピードと最大握力（右手，左手）の間に中程度以上の有意な相関係数（r＝0．71， 0．65）が認められた。 把握パワーとは左手の40％MVC（r＝0．39）と右手の50％MVC（r＝0．34）にのみ低い有意な相関が認められた。バットスウィング時のヘッド スピードと握力は左右に関わらず関係が高いことが推測された。ヘッドスピードと把握パワーの関係は負荷量が大きいときよりも、40～50％MVC程度の負荷量の時に関係があるが、その程度は握力よりも低かった。

本研究の目的は、国内における市民マラソン大会の現状と課題を整理し、地域スポーツ社会の進展、および活性化に貢献することであった。市民マラソン大会は、地域に在住する幼児から高齢者が、体力の維持向上を目的とする場合が多い。しかし、近年、地域活性化の手段として、自治体主導型の大会へと変化してきた。その結果、県外からの参加者を増加するためのPRが先行し、本来の目的である地域住民の健康の維持増進などが、少し薄れているように感じる。市民マラソン大会の本来の姿は、地域住民の熱い思いと願い、応援が重要である。

本研究の目的は、学校体育施設における事故の状況を調査し、その原因と今後の予防策について検討することであった。本学の学生100名（年齢18－20歳）を対象に、記述方式によるアンケート調査を実施した（有効回答率99.0％）。調査の結果、体育施設内での事故の発生原因は、人との接触や、ボールの捕球ミスなどであったが、筋力トレーニング用具の落下など、施設の安全管理上の問題と考えられる事例もあった。今後、事故を繰り返さないためにも、施設管理者は、施設、設備の点検、日頃からの安全管理指導などを徹底するとともに、安全管理に関する教育も積極的に実施していくことが重要である。

本研究の結果、血管老化度は大学生のライフスタイルとそれほど関連性はみられなかったが、肥痩の程度に関わらず、朝食をしっかり食べている女性学生は、毎日三食を摂取しているだけでなく、緑黄色野菜や青魚の摂取などの栄養のバランスを考えた食生活を送っていることや、運動習慣のない学生は％Fatが多く肥満を誘発する可能性がある。

本研究の目的は、青年男性における、生体インピーダンス法（BIA）による体脂肪率および体幹部筋肉量推定値と体力・運動能力の関係を明らかにすることであった。本研究の結果から、生体インピーダンス計を用いて計測された体脂肪率および体幹部の筋肉量は、体力・運動能力との間に関係が認められたが、体力要因や運動様式の違いによって関係の程度には違いがあった。

平成24年度から中学校の必修科目として武道が取り入れられた。なぜ、武道が必修科目として認定されたのか、到達目標は何であるかを改めて考えてみる必要性がある。そこで、武道の指導に必要なことは何か、また、鍛錬がどのように人間成長の支えとなるかを明確にした。

本研究の目的は、一般大学生男子を対象に、不安定な台上で片脚立ち姿勢時の身体動揺の程度（安定度）と下肢の等速性筋力との関係を明らかにすることであった。不安定な台上での片脚立ち姿勢の安定性保持は、膝関節伸展筋力や股関節屈曲あるいは内転筋力との関係が認められたことから、大きな外乱に耐えるためにこれら筋群の筋力発揮が重要であると推測される。

本研究の目的は、健常高齢者の転倒リスク評価に有効な項目を選択することであった。分析の結果、各要因を代表する50項目を有効な項目として選択した（易転倒性（3項目）、身体機能（22項目）、疾病・身体症状（13項目）、環境（4項目）、行動・性格（8項目））。これらは、既存の転倒リスク評価票の問題点を解決しうると考えられる。すなわち、転倒経験と併せてこれらの項目を利用することにより、転倒リスクの総合的な評価および身体機能の総合的・段階的評価が可能な項目と考えられる。

本研究の目的は、地域高齢者の転倒リスク特性と運動教室参加による効果について検討した。超高齢社会の日本では、自立した日常生活を送る地域高齢者の4人に一人が高転倒リスク者と考えられ、転倒リスクの軽減には外出習慣や運動習慣を有することが有効であることを明らかにした。また、国内の地方自治体で開催されている健康教室のような低強度・低頻度の運動習慣は、低体力高齢者にとっては安全に継続的に実施可能で、転倒予防につながる可能性が考えられた。したがって、今後も地域住民の健康の維持増進を目指すとともに、スポーツ環境をより充実し安心安全に運動できる社会システムを構築することが重要である。
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本研究の目的は、運動教室に参加する高齢者の転倒リスクおよび身体特性について、3年間の縦断調査を行い、転倒リスクおよび身体機能特性の経年変化を明らかにすることであった。その結果、高転倒リスク高齢者群では、歩行能力、起居動作能力、筋力に関するADL能力に運動効果が認められ、転倒リスクの改善が認められた。身体機能水準の低い高転倒リスク高齢者の場合、週1回程度の運動教室への参加が、身体機能の保持や転倒リスクの軽減に効果的である可能性が示唆された。

本研究の目的は、1回および反復STS動作時における床反力相互の関係、および両STSテストと体力テストとの関係を検討することであった。結論として、1回と反復STSテストの関係は比較的高く、体力テストとの関係も同様な傾向を示す。1回のSTSテストであっても、反復STSテストと同様な評価が可能と判断される。高齢者の下肢筋機能評価は、被験者の身体的負担を考慮し、1回STSテストが望ましいと考えられる。

本研究の目的は、地域高齢者の転倒リスクと運動教室参加による効果を明らかにすることである。本研究の対象者の体力水準は平均的であったが、転倒リスクの高い割合（15.8％）は、一般の地域高齢者よりも低かった。有意な転倒リスク群間差が認められた身体機能要素は、バランス能力、歩行能力、起居動作能力、筋力であった。転倒リスク項目と体力およびADL能力との関係より、これらの能力の改善によって、転倒不安や屋内でのつまずきなどにも好影響を及ぼす可能性が示唆された。

本研究の目的は、地域高齢者の転倒リスクとADL能力、身体活動状況との関係を明らかにすることである。転倒リスクは、60代、70代、80代の順に増加し、ADL能力は低下する傾向が認められた。外出習慣、運動習慣、趣味を有する者の転倒リスクは低い傾向が認められた。転倒リスクはADL能力と密接な関係にあると考えられたため、年齢とADL能力の影響を考慮して、転倒得点と身体活動状況との関係を分析した。その結果、外出頻度にのみ有意差が認められ、外出習慣を有する高齢者は、転倒リスクが低いことが示唆された。

本研究の目的は、運動不足による血液循環動態の変化を明らかにすることであった。研究結果より、運動不足による心臓機能低下・安静時心拍数の増加・収縮期血圧の上昇・最大酸素摂取量の減少・血流能率の低下などが、十分予測できること、さらに、運動不足が毛細血管内の血液循環低下をもたらす可能性が十分考えられた。

カヌースプリント競技では、レース直前の乗艇による専門的なウォーミングアップだけでなく、事前に行うウォーミングアップの際も、乗艇時に使用する部位を使用した様式でのウォーミングアップが必要であることが示唆された。

要介護リスクを低下させる上で、骨密度の顕著な低下を抑制することが求められる。授業中に教室内を移動することは歩数の増加や軽度の身体活動につながるため、それを高頻度で実施する教員の骨密度は高いかもしれない。教員107名の骨密度を分析した結果、男女とも教室内を高頻度で移動する教員はそうでない教員よりも骨密度が優れ、後者の値は平均年齢の標準値よりも優れた。

本研究の目的は，幼児の足指筋力と立幅跳びの関係について、性差や年代差を検討すること、また、足指筋力と立幅跳びの向上には、タオルギャザーが有効か否かを検討した。その結果、年中児、年長児における足指筋力と立幅跳びには、性差はないが年代差が認められた。タオルギャザーは、幼児期の転倒防止に良い影響を与える可能性が示唆された。

本研究は、石川県加賀市Wこども園に通う年中児24名、年長児34名を対象として、足指筋力と立幅跳びの性差および年代差を検証した。その結果、年中児と年長児を対象とした足指筋力および立幅跳びには、それぞれ性差は認められなかったが、ともに年代差が確認された。

本研究は、幼児の足指筋力と跳躍力との関係性について検討することを目的とした。測定項目は、身長、体重、足指筋力、立幅跳びとした。その結果、足指筋力および立幅跳びに性差が認められなかったが、女児より男児の方が高い値を示した。また、足指筋力と立幅跳びの関係を確認するため、ピアソンの積率相関係数を算出した結果、中程度（r=0.40）の相関が認められた。よって、年長児においては、足指筋力を高めることで、跳躍力のアップに繋がる可能性が示唆された。

本研究は、運動習慣が各年代女性におけるメタボリックシンドローム診断項目に及ぼす影響を明らかにすることである。分析の結果、
運動習慣を有する者の女性の割合は、30代で10.3％、40代で11.4％、50代で16.1％、60代で21.1％、70代で28.8％であった。また、腹囲、収縮期血圧、拡張期血圧、中性脂肪、空腹時血糖およびヘモグロビンA1cは、運動習慣の有無に関わらず、年齢が上がるにつれて上昇傾向を示し、30代で最も低い値、70代で最も高い値であった。総コレステロールは、運動習慣の有無に関わらず、年齢が上がるにつれて上昇し、50代でピークに達し、それ以降60代、70代では低下した。

選択反応時間の測定値を利用した認知・判断・反応能力の評価基準を作成するため、75歳以上の後期高齢者89名を対象に測定を実施し、5段階評価表を作成した。

男性における高血圧症、脂質異常症および糖尿病における罹患状況の年代差を検証した結果、罹患状況はすべての年代で異なった。また、60歳以上の高齢者と、将来の高齢者（2016年時点で60歳未満）とでは、高齢期における生活習慣病の罹患傾向は異なることが示唆された。

男子カヤックスプリント競技選手13名を対象に、姿勢条件の違いがカヤック競技のスタート局面における漕パワー発揮に及ぼす影響を検討した結果、背すじを伸ばした状態で構えることが重要であることが示唆された。

支持基底面積（BOS）に対する有効支持基底面積（LOS）の割合（LOS/BOS比）を足幅条件（0㎝、5㎝、10㎝）別に検討し、それらの値の日間信頼性を検討した結果、いずれの足幅においてもLOSはBOSの50％程度であること、LOS/BOS比はいずれの足幅においても日間変動は生じないことが明らかにされた。

本研究の目的は，2013年度から2017年度の5年間，福井県内の某地域で開催された介護予防教室に継続して参加した高齢者の体力，運動能力，認知能力，および転倒経験を縦断的に検討することであった。その結果，体力および運動能力にほとんど変化はなかった。日本語版Mocaにより評価した認知能力は向上した。過去一年間における転倒経験者の割合は，20.4％（10名）から6.1％（3名）に減少した。介護予防教室の継続的な参加は，体力や運動能力の維持，そして，認知症や転倒の予防に有効であることが明らかにされた。

本研究の目的は、認知判断反応能力を評価するために開発した，じゃんけん選択反応時間測定値の信頼性を検討することであった。その結果，選択反応時間測定値の信頼性は比較的高い値を示した（ICC=あいこ条件0.74，勝ち条件0.70，負け条件0.67）。本研究で開発したじゃんけん選択反応時間測定器を用い，今後幼児期の認知判断反応能力を評価する測定に利用できる可能性が高いことが示唆された。

本研究の目的は、ウエットスーツ着用状態で低水温時に，オープンウオータースイミングを実施した際の表面温度の比較を行うことであった。その結果，全部位において有意差がみられた。また暴露状態の足背部が最も低下した部位であった。ウエットスーツに覆われている部位の中では腋窩（5.7±3.2℃）であった。このことから，ウエットスーツ着用時でも全身の表面温度が著しく低下することが明らかになった。

本研究では，トップレベルの日本人男子カヤック選手を対象に，200mのレース展開の特徴を検討した。その結果，日本代表に選出された優勝選手と2位の選手の前半局面と後半局面のタイム差は0.1秒以下であり，イーブンペースであったが，3位，4位の選手はそれぞれ0.9秒，0.5秒以上の差があり，後半局面でペースを落としていた。5位～9位の選手のうち3名は，前半局面より後半局面の方がタイムが速く，残り2名の選手はほぼイーブンペースであった。

本研究の目的は、認知判断反応能力を評価するために開発した，じゃんけん選択反応時間測定値の信頼性を検討することであった。その結果，選択反応時間測定値の信頼性は比較的高い値を示した（ICC=あいこ条件0.74，勝ち条件0.70，負け条件0.67）。本研究で開発したじゃんけん選択反応時間測定器を用い，今後幼児期の認知判断反応能力を評価する測定に利用できる可能性が高いことが示唆された。

本研究の目的は，運動習慣が各年代の男性におけるメタボリックシンドローム診断項目に及ぼす影響を検討することであった。その結果，加齢に伴い，メタボリックシンドローム因子の上昇が認められた。一方，運動習慣はそれらの上昇を抑制する有効な手段の1つであることも確認された。

本研究の目的は，認識・判断・反応能力の勝敗条件差および呈示条件差を検討することであった。その結果，じゃんけんのルールを用いた選択反応時間を測定する際，グー，チョキ，およびパーを呈示する頻度は考慮する必要はない。

本研究の目的は，カナディアン競技選手のケガの発生部位の非対称性を検証することであった。その結果，カナディアン競技選手のケガは，肩は漕ぎ手側が多く，膝はついている側の発生率が高く，左右非対称に漕ぎ続けることによる影響でケガの発生部位に非対称性が生じたと推測される。

本研究の目的は、健常な年少児20名を対象として、選択反応時間の1年後の経年変化を明らかにすることである。解析の結果、あいこ、勝ち、負け、いずれの条件においても有意な差が認められ、1年後のタイムは速くなった。特に年少時期には、ジャンケンを取り入れた遊びや様々な動作は重要であると考えられる。

本研究では，介護予防教室の参加期間および認識・判断・反応能力の関連を検討した。年齢を共変量とした共分散分析の結果，難度の高い負条件の反応時間は3年以上群が1年未満群よりも有意に速かった。介護教室に3年以上通う高齢者は，認識・判断・反応能力に優れることが明らかにされた。

本研究では，カヤック選手における陸上でエルゴメーターを利用して計測した漕パワー発揮値と200mの漕タイムの関係について，上位選手と下位選手で比較することを目的とした。200mの漕タイムと体重で除した漕パワー発揮値の相関係数を上位群，下位群それぞれに算出した結果，上位群のみ，スタート側，反対側ともに有意な相関係数が認められたが，下位群はいずれも有意な相関係数は認められなかった。

本研究の目的は、過去1年間に転倒経験を有する高齢者とそれを有さない高齢者における不安定バー上での歩行能力を比較することであった。その結果、成就枚数は、転倒非経験群が転倒経験群よりも有意に多かった。過去1年間に転倒経験がない高齢者は、転倒経験のある高齢者に比べ、不安定バー上での歩行能力に優れる。

本研究の目的は、鯖江市における介護予防事業に参加する前期高齢者の運動能力および認知能力の変化を縦断的に検討することであった。その結果、いずれの変数においても有意差は認められなかった。高齢期は、加齢に伴い各種身体機能および認知能力は低下する。しかし、本結果において、介護予防事業に参加した高齢者の運動能力および認知能力は変わらなかった。つまり、低下を抑制できたため、前向きな効果が得られたと解釈できる。事業を通して地域高齢者に「運動習慣の獲得の場」や「社会交流の場」を提供したことが、運動能力と認知能力の維持に貢献したと推測される。

本研究の目的は、幼児72名を対象に全身反応時間と後出しジャンケンによるリアクションタイムとの関係を検討することであった。その結果、幼児を対象とした場合、あいこ条件は、勝ち条件および負け条件とは異なる「認知・判断・反応能力」が関与している可能性が示唆された。

本研究の目的は、カヤック選手の漕パワーの左右差を検討することを目的とした。その結果、カヤック選手の漕パワーの左右差は認められなかった。よって、スタート時に選手が感じている方側優位の状態は実際の漕パワーには影響していないと推測される。

本研究の目的は、不安定板上での姿勢保持の成就度と各種体力の変化を縦断的に検討することであった。2要因分散分析の結果、身長のみ有意な交互作用が認められ、非成就群は身長が低下した。片脚立ち支持時間、10m歩行時間、敏捷性ステップ時間、及び股関節移動距離の成就要因に有意な主効果が認められ、いずれの時期においても非
成就群は成就群よりも劣った。以上、不安定板上での姿勢保持が成就不可能になった高齢者は、身長の低下、つまり姿勢変化の影響が大きいと考えられる。

本研究の目的は、66歳の現役競技選手と同年代の高齢者20名の選択反応時間を比較することであった。現役競技選手は53年前から現在まで馬術競技を継続しており、昨年の国体で入賞する、第一線で活躍する選手であった。3種類の反応時間を比較した結果、いずれも馬術選手は対照群よりも反応時間が速かった。馬に乗る際、様々な体力が関与する。それらが影響していたと考えられる。

従来のバランステストは、能動的に身体を動かした時のバランス能力を評価する。しかし、身体が受動的な刺激を受ける時に姿勢を維持するバランス能力の評価も重要と考える。高齢者を対象に、バランスバーテストおよび各種体力との関係について検討することを目的とした。解析の結果、バランスバーテストは、開眼片脚立ちや歩行テストとの間に中程度の関係が認められた。

カヤック競技では、左右均等の力で漕ぐことが重要である。しかし、多くの選手は一側優位を感じている。本研究は、カヤック選手のパドリングパワーの左右差を検討することを目的とした。解析の結果、平均値に有意な左右差は認められなかった。しかし、個々のデータに着目すると、左右差を有している者が観察された。

本研究の目的は、男性高齢者30名を対象に、選択反応能力と認知能力の関係を単純反応能力の影響を考慮して検討することであった。偏相関係数を算出した結果、各種選択反応時間と認知得点の間に有意な関係が認められた（r=-0.39～-0.50)。これは、各種選択反応時間と認知得点の相関係数と同程度であった（r=-0.50～-0.62)。ジャンケンのルールを用いた選択反応能力により男性高齢者の認知能力を評価する際、単純反応能力の影響を考慮する必要はない。

本研究の目的は、女性高齢者158名を対象に選択反応能力と認知能力の関係を単純反応能力の影響を考慮して検討することであった。偏相関係数を算出した結果、各種選択反応時間と認知得点の間に有意な関係が認められた（r=-0.25～-0.47)。これは、各種選択反応時間と認知得点の相関係数と同程度であった（r=-0.31～-0.51)。ジャンケンのルールを用いた選択反応能力により女性高齢者の認知能力を評価する際、単純反応能力の影響を考慮する必要はない。

本研究の目的は、幼児のステップ動作を利用したジャンケン選択反応能力と各種運動能力の関係を検討することであった。その結果、勝ち条件においては、立幅跳びとソフトボール投げに、負け条件においては、ソフトボール投げに有意な負の相関が認められた（r=-0.39～-0.45）。年長児における選択反応能力は、各種運動能力とは異なる能力と解釈できるかもしれない。

本研究は、カヤックエルゴメーターを利用して計測したパワー測定値の信頼性を検討する事であった。その結果、パワー測定値の信頼性は高い値を示した（ICC=0.81）。本研究で作成したオリジナルモデルのパワー測定器の測定値の信頼性は高く、今後、カヌースプリント選手のパワー測定に利用できる可能性が高いことが示唆された。

本研究は、2010年度および2015年度におけるインターハイ出場者に着目し、各都道府県のインターハイ出場率の変化を検討することである。向上率が高かったのは、山形県、岡山県、徳島県の男女、新潟県および福井県の男子、ならびに石川県および愛媛県の女子であった。一方、向上率が低かったのは、佐賀県の男女、秋田県、群馬県、石川県、三重県、および和歌山県の男子、ならびに山梨県、香川県、および沖縄県の女子であった。しかし、向上率が低くても、インターハイ出場率は全国的に高い県がある。

本研究は、非侵襲的に皮下組織を映し出すことが可能である超音波画像診断装置を用いて、腹部の筋断面積を簡易的に測定するためのソフトを開発することを目的とした。本研究で作成したソフトにより、一般的な超音波画像診断装置の画像を用いて非侵襲的に腹部筋群の断面積の計測が可能になった。本研究で開発したソフトが普及すれば、指導現場でも簡易的に腹部の筋群の形態的特性を測定・評価することが可能になることが期待される。今後は、測定値の信頼性や、精度を高めるための測定方法のガイドライン作成が課題である。

本研究の目的は、開眼片脚立ちの成就度別に、不安定板立ちにおけるボードの傾斜角度の変動を測定開始時および終了時の2区間で比較することであった。を水平に保つ能力を測定開始および終了時の2区間で比較することであった。一要因のみに対応のある二要因分散分析（成就×区間）の結果、両区間とも劣群は優群よりも左右角度変動域は大きかった。開眼片脚立ちの成就度が劣る者は、それが優れる者よりも、ボードの傾斜角度の変動は大きい。しかし、開眼片脚立ちの成就度に関わらず、ボードの傾斜角度の変動は時間経過に伴い変化しない。

本研究の目的は、開眼片脚立ちの成就度別に、不安定板を水平に保つ能力を測定開始および終了時の2区間で比較することであった。二要因分散分析（成就×区間）の結果、交互作用に有意差は認められなかった。成就要因に主効果が認められ、両区間とも劣群は優群よりも不安定板を水平に保つ姿勢保持能力に劣った。しかし、開眼片脚立ちの成就度に関わらず、不安定板を水平に保つ姿勢保持能力は時間経過に伴い変化しない。

本研究の目的は、女性高齢者における選択反応時間テストと認知機能が関係があるか検討することである。その結果、条件間にのみ有意な差が認められ、両群とも「あいこ」、「勝ち」、「負け」の順で、反応時間が遅かった。本研究の結果より、高齢者の選択反応時間は条件により異なるが、その遅延は高齢者の認知機能の低下を反映しない可能性が示唆された。

本研究の結果より、下肢の踏み出し動作を用いた刺激反応テストにおける反応時間の遅延は、認知機能との間に明確な関係は認められなかった。下肢の場合は、踏み出し動作を行う際にバランス能力などの他の能力も反応時間の遅延に影響している可能性があるため、上肢と異なる傾向を示したと推測される。

本研究の目的は、身体が受動的に重心変動を受ける不安定板上での姿勢保持の成就度を各区間で比較することであった。その結果、前半および後半の総角度変動指数のICCは高かった（0.86，0.75）。前半および後半の総角度変動指数に有意差は認められなかった（t=1.42，p=0.16）。不安定板上での姿勢保持を20秒間実施した場合、その成就能力は前半と後半で変わらないことが明らかにされた。今後、さらに長い時間の測定を実施し、時間経過に伴う変化を検討する必要がある。

本研究の目的は、超音波画像を用いた腹部筋断面積の測定値の信頼性を検証することであった。本研究で測定した腹部の腹直筋、外腹斜筋及び内腹斜筋の筋断面積測定値は、試行間に有意差は認められず、ICCもいずれも0.81以上の高い値を示した。本研究で用いた超音波画像診断装置を用いた腹部の筋断面積の測定法は、信頼性の高いデータを得られる方法である。今後、妥当性の問題などもクリアしていくことで、スポーツや健康運動指導の現場で利用可能な簡易の測定法として活用されることが期待される。

本研究の目的は、女性高齢者における刺激反応テスト時に発生する反応の遅延が、認知機能低下と関係があるか検討することである。その結果、あいこ条件において、両群の認知機能評価の結果に有意な差が認められた。課題時に発生する遅延は、女性高齢者の認知機能の低下を反映している可能性が示唆された。

本研究の目的は、幼児の両脚ステップ動作を利用したジャンケン選択反応時間の年齢差及び指示条件間差を検討することであった。一要因にのみ対応のある二要因分散分析（年齢×指示条件）の結果、負け条件では、4、5歳より6歳の方が有意に速かった。また、4、5歳では、あいこ条件、勝ち条件、負け条件の順に、6歳では、あいこ条件が勝ち条件及び負け条件よりも有意に速かった。以上、幼児の両脚ステップ動作を利用したジャンケン選択反応時間は、条件により加齢変化の傾向が異なり、年齢により条件間の差異の傾向も異なることが明らかにされた。

本研究の目的は、女性高齢者における各種選択反応時間の関係、及び条件間差を検討することであった。解析の結果、あいこ及び勝ち条件間、ならびに勝ち及び負け条件間に有意な相関が認められた（r=0.32,0.64）。なお、年齢の影響を考慮してもそれぞれの関係はほとんど変わらなかった（rage=0.31,0.60）。また、条件間差を検討した結果、反応時間はあいこ、勝ち、及び負けの順で有意も速かった。以上のことから、勝ち及び負け条件には、あいこ条件とは異なる「認知・判断・反応能力」が関与していることが示唆された。また、難度は負け条件が勝ち条件よりも高い。

本研究の目的は、測定部位の違いによる腹直筋の筋厚が異なるかを検討することであった。その結果、3つの測定部位の筋厚を比較した結果、上部が13.2±1.7mm、中部13.5±1.7mm、下部12.2±1.7mmであり、上部、中部と比較して下部は有意に薄いことが明らかになった。腹直筋の筋厚を測定する際には、従来の測定部位である下部の測定値は、他の部位よりも薄くなることを考慮し、測定の目的によって測定部位を複数部位に増やすなどの考慮が必要であることが示唆された。

本研究の目的は、過去1年間に転倒経験がある女性高齢者と転倒経験のない女性高齢者の不安定板上での姿勢保持能力を比較する。その結果、前後安定指数は、転倒経験群が転倒非経験群よりも有意に高かった。過去1年間に転倒経験がない女性高齢者は、転倒経験のある女性高齢者に比べ、前後に揺れる不安定板上での姿勢保持能力に優れる。

　運動群と非運動群を比較した結果、外腹斜筋と内腹斜筋に有意な差が認められ、いずれも運動群が非運動群よりも筋厚が大きかった。一方、腹横筋には有意差は認められなかった。有意差が認められた外腹斜筋と内腹斜筋の効果の大きさ（Effect Size:ES）を算出した結果、内腹斜筋の方が大きかった。捻転動作を主とする運動競技を行う選手の側腹部の筋の形態的特性として、腹斜筋群、特に内腹斜筋の発達が著しいことが明らかになった。

各条件の試行間信頼性を検討するために、Intra-class Correlation(ICC)を算出した。その結果、あいこ条件では0.71、勝ち条件では0.64、負け条件では0.58であった。4歳児を対象とした両脚ステップ動作を利用したジャンケン選択反応時間テストの試行間信頼性は、いずれの条件においても中程度以上であることが確認された。

　身体が重心変動を受ける不安定板上での姿勢保持テストと身体重心を意図的に変動させるFRテストに関与する能力は異なる。

　運動を実施していない男子大学生は、運動を実施している大学生より腹部の筋力が弱いことが明らかになった。腹部筋力の低下は、姿勢の不安定化につながり、腰痛などの障害を引き起こす原因ともなりうる。運動習慣の無い学生に対して、日常生活で運動を取り入れる習慣を生活に取り入れ、継続していくことの重要性を伝える教育が、改めて必要であることを示唆する結果となった。

本研究の目的は、200mカヌースプリント競技におけるレース分析を行い、トップ選手の特徴を明らかにすることであった。その結果、トップ選手はストローク頻度が他の選手よりも優れており、1ストロークで進む距離は同じでも、回転数を上げて他の選手よりも速く漕いでいることが明らかになった。また、トップ以外の選手は、レースの前半からトップ選手のペースに追い付いていけず、後半は更に引き離されていることが明らかになった。

本研究の目的は、臨床現場における足部動態の簡易的評価に活用されている足圧中心（COP）の側方変位を用い、後足部外反モーメントを評価できるかについて検討した。その結果、第1局面、第2局面ともに、両者の間に有意な相関が認められ（第1局面：r=0.73、第2局面：r=0.62）、COP側方変位が外側に位置している者ほど、大きな後足部外反モーメントを受けていることが示された。

本研究の目的は、健常な5歳児59名を対象に、認知判断能力の性差および1年間の発達度を検討した。一要因に対応のある二要因分散分析（性×年齢）の結果、両条件において、いずれの年齢時期にも性差はなかったが、男女とも6歳時点の方が5歳時点よりも選択反応時間が速くなった。効果の大きさは、あいこ条件では男女ともに大きかったが、勝ち条件では女児のみ大きかった。結論として、5歳児は男女とも1年間で認知判断能力は向上が認められ、その発達度は女児の方が大きい。

本研究の目的は、大学女子サッカー選手、ならびに一般女子大学生を対象に、操作脚および支持脚の片脚立位時における動的バランス能力の差、ならびに一側優位性の有無を検討することであった。結論としては、各脚における動的バランス能力は女子サッカー選手が一般女子よりも優れる。また、動的バランス能力の一側優位性は、一般女子は操作脚が優れるが、女子サッカー選手には認められない。

本研究の目的は、幼児の単純反応時間と選択反応時間の関係を検討する事であった。単純反応時間とあいこ及び勝ち条件の選択反応時間の間の相関係数を算出した結果、単純反応時間とあいこ条件の選択反応時間に有意な相関が認められた。一方、単純反応時間と勝ち条件の選択反応時間には有意な相関係数は認められなかった。本研究の結果より、あいこ条件は、単純反応時間に近い傾向を示すため、勝ち条件が測定条件として適切と考えられる。

本研究は、簡易動作分析を利用した飛び込み動作改善のための試みを地域のマスターズスイマーのチームと大学が連携して実施した課程の報告である。クラウドシステムなどを活用し、データのやり取りを簡便化することで、実用性の高いフィードバックのための体制が整えられた。

本研究は、幼児の総合的な体力の発達度と認知判断能力との関係を、体力上位群と下位群の比較より検討することを目的とした。本研究の結果から、総合的な体力が発達している幼児は、認知判断能力の発達度も高いことが明らかになった。

本研究の目的は、健常な幼児4-6歳の男児75名における選択反応時間と各種運動能力の関係を検討した。難度の低いあいこ及び高い負け条件における選択反応時間は、各種運動能力とほとんど関係はないが、難度の中程度の勝ち条件における選択反応時間は、いくつかの各種運動能力と関係していると考えられる。

本研究は、選択反応時間を計測する際の指示条件の違い（勝ち条件、負け条件）によって、走、跳、投の基礎運動技能との関係が異なるかを検討することを目的とした。本研究の結果、勝ち条件との間に有意な相関係数が認められた。しかし、負け条件では関係が認められなかった。負ける条件には、通常と反対の回答を導き出す必要があり、勝ち条件より高い認知判断能力が求められる。テストを作成する際には、対象の能力に応じた難易度の指示条件が必要となる。基礎運動技能との関係から、幼児の認知判断能力を評価するために選択反応時間を計測するための指示条件として、勝ち条件の方が負け条件よりも適切であると考えられる。

本研究の目的は、地域在宅高齢者のMCIスクリーニングに対するジャンケン反応時間の有効性を検討することであった。いずれの条件下における地域在宅高齢者のジャンケン反応時間の信頼性はあまり高くない。彼らの認知機能障害スクリーニングにおいて、ジャンケン反応時間は有効でないかもしれない。

本研究は、女児を対象に認知判断能力を評価する選択反応時間と各種運動能力の関係を検討することであった。25ｍ走は、幼児の協応性（スピード）を評価するテストである。また、反復横跳びは、敏捷性を評価するテストである。女児を対象とした勝ち条件における選択反応時間は、上述した2つのテストと関係が認められたことより、全身の協応性および敏捷性と関係していることが明らかになった。

本研究の目的は、地域在宅高齢者の身体機能および転倒リスク評価に有効な椅子立ち上がり(STS)動作テストを検討することであった。自立生活が可能な身体機能水準の高い地域在宅高齢者の転倒および要介護リスク評価には、5RSTのようなある程度難易度の高いテストが必要と判断される。しかし、約1割が実施困難であったことを考慮すると、反復回数を調整する必要があるかもしれない。

本研究の目的は、運動選手と非運動選手の腹部筋厚と筋力の関係について検討することであった。運動選手において、腹直筋及び内腹斜筋と腹部屈曲筋力に有意な相関係数が認められたが、非運動選手はいずれの筋厚と筋力の間に有意な相関係数は認められなかった。運動選手と非運動選手では、筋の発達に差があり、また、筋厚と筋力の関係にも異なる傾向があることが明らかになった。

本研究の目的は、健常な幼児4-6歳児156名を対象に、選択反応時間（あいこ、勝ち、負け）と運動能力の関係を検討した。運動能力テストは、握力、立ち幅跳び、ソフトボール投げ、25ｍ走、反復横跳び、体支持持続時間、長座体前屈をそれぞれ1試行ずつ実施した。各種選択反応時間と運動能力の間に有意な関係が認められた（あいこ：r=-0.30，勝ち：r=-0.30，負けr=-0.16；p>0.05）。したがって、これらの選択反応時間は、運動能力と密接に関係していると考えられる。

本研究の目的は、利き脚および下肢疼痛の有無別に、各脚の開眼片脚立ち支持時間の差を検討することであった。その結果、下肢疼痛を有する者の開眼片脚立ち支持時間は、健脚が疼痛脚よりも有意に長かった。しかし、下肢疼痛の有無に関わらず、利き脚と非利き脚間の開眼片脚立ち支持時間に有意差はなかった。結論としては、開眼片脚立ちは、下肢疼痛の有無に関わらず、利き脚の影響はほとんどない。また、下肢疼痛者においては健脚が望まれる。

本研究の目的は、あいこの選択反応時間と、単純反応時間との関係について検討することであった。その結果、あいこ条件は、3つの中から1つの正解を選択する過程を含むことから、単純反応時間よりも難易度が高く、タイムは遅れるものの、両者の関係は非常に高く、同じ能力が反映されていることが推測された。

本研究の目的は、大学生を対象に、運動実施頻度の違いが、青年期の腹部筋力および筋厚に及ぼす影響を検討することであった。その結果、体格は、両群間に有意差は認められなかったが、腹部屈曲筋力および全ての腹部筋厚は運動選手群が非運動選手よりも有意に大きかった。また、運動選手群においてのみ、腹部の筋力と筋厚間有意で中程度の相関係数が得られた(r=0.74)。結論として、青年期の運動実施頻度は腹部の筋力や筋厚の発達に大きく影響することが明らかになった。

本研究の目的は、幼児における各種選択反応時間（あいこ、勝ち、および負け条件）と運動能力の関係を検討することであった。その結果、幼児の選択反応時間は、総合的な体力評価値との関係が認められなかったことから、既存の体力テストでは、幼児の選択反応に必要な能力は捉えられないことが示唆された。今後、選択反応時間と体力テスト7種目の結果の関係を検討し、認知的能力向上のための運動遊びを提案する必要がある。

本研究は、幼児における障害物を設置した枠内歩行時間の縦断的資料に基づく加齢変化とその性差を検討することを目的とした。その結果、障害物を設置した枠内歩行時間に性差はなく、男児では、4歳から5歳にかけて歩行時間が短縮するが女児ではそれがみられない。枠内歩行時間は、男女児ともに高い障害物（高さ10㎝）を設置した場合、4歳と5歳では短くなるが、6歳ではその傾向はない。

本研究の目的は、不安定板上での姿勢保持テストの性差、および試行間信頼性を検討することであった。その結果、前後のみに揺れる台上での姿勢保持テストには性差がある。また、実用性の点から、本テストは、男性では、4試行実施し、3および4試行目の平均値を、女性は3試行実施し、2および3試行目の平均値を利用することが望ましい。

本研究の目的は、草履式鼻緒サンダル（草履）の活用が、幼児の静止立位重心動揺に及ぼす影響を明らかにすることであった。被験者は、草履導入保育園（導入園）54名と対照保育園53名（対照園）の4～5歳児の計107名であった。両園とも裸足保育を実践していた。導入園では、4カ月間に渡り草履を上履きとして活用した。一方の対照園は従来通り裸足であった。導入期間の前後に、両園で静止立位時（10秒間）における足圧中心の総奇跡長(COP奇跡長)を測定した。また足裏設置面積の測定および立位姿勢の写真撮影も行った。両園のCOP奇跡長に年齢差および性差は認められなかったので、統合して解析を行った。対照園では、COP奇跡長に変化は認められなかった(7.5±2.7㎝⇒7.8±3.8㎝)が、導入園では、有意に小さくなっていた(7.8±3.4㎝⇒6.7±2.4㎝)。また、足裏設置面積も導入園のみ有意に小さくなっており、土踏まず形成の促進が示唆された。上記変化が認められた園児の立位姿勢に注目すると、骨盤の前傾化など姿勢変化が窺えた。草履活用により立位姿勢時の安定性が高まる可能性がある。

本研究の目的は、幼児の後出しジャンケンによる選択反応時間テストの条件間差および年代差を検討することであった。被験者は、健常な幼児101名(4歳児25名、5歳児57名、6歳児19名)であった。幼児の選択反応時間を計測するために、ジャンケンを利用した測定装置を開発し、それぞれの条件(あいこ、勝ち、負け)の答えを選択し、正しい答えのボタンを押すまでの反応時間を測定した。試行間の級内相関係数(ICC)は、0.66以上(あいこ0.75,勝ち0.71,負け0.66)であった。二要因分散分析の結果、いずれの年代においても、反応時間はあいこ、勝ち、負けの順で有意に速かった。また、勝ち条件においては、4歳より6歳の方が、有意に速かった。本研究で開発したテストにおける信頼性は、いずれも概ね良好であった。勝ち条件では、年代に応じた発達度を反映することが明らかになった。

本研究は、ジャンケンのルールを利用した幼児用選択反応時間テストの開発のため、同テストにおける指示条件間の関係を明らかにすることを目的とする。33名の男子5歳児を対象に、専用測定器の15×15㎝2の画面上に、グー、チョキ、パーの絵をランダムに提示し、1)あいこ、2)勝ち、3)負けの3つの指示条件を与え、それぞれの条件に応じた正解の絵を幼児が選択し、回答ボタンを押すまでの時間を5試行計測した。最大・最小値を除く3試行の平均値を利用し、それぞれの条件間の関係を検討した結果、勝ち条件と負け条件にのみ有意な相関係数が認められた(r=0.49)。勝ちや負けの条件は、指定された絵に対して、対応する別の絵柄を回答する必要があるため、単純に同じ絵柄を選択するあいこ条件とは、異なる傾向を示した。本研究の結果より、今後、選択反応時間テストの開発を進める際には、勝ち及び負け条件は、あいこ条件とは捉える能力が異なることを考慮する必要があることが示唆された。

本研究の目的は、幼児の前後足圧荷重割合の特徴を明らかにすることであった。幼児の足圧荷重は、加齢に伴い、前部の割合が大きくなる。青年に比べて、前部の足圧荷重割合が小さい。幼児の前後足圧荷重割合には左右差があり、また、個人差が大きく、その個人差は加齢とともに縮小する傾向にある。

本研究の目的は、幼児における障害物を設置した枠内歩行テストの試行間信頼性を検討することであった。各テスト条件の試行間信頼性を検討するためにICCを算出した。各テスト条件における歩行時間のICCは、4歳男児では、0.66~0.81、5歳男児では、0.65~0.77、6歳男児では、0.62~0.71であった。4歳～6歳までの幼児を対象とした枠内歩行テストの試行間信頼性は中程度以上であることが確認された。

本研究の目的は、幼児におけるジャンケン刺激反応時間の性差を明らかにすることであった。被験者は、健常な5歳男児18名および女児30名であった。対応のないt-検定の結果、「勝ち」条件のみに性差が認められ、男児は女児よりも反応時間が速かった（男児：1.49±0.30秒、女児：1.74±0.37秒、ES：0.33）5歳児の認知判断能力において、ジャンケンの「勝ち」条件には性差が見られることが示唆された。

本研究の目的は、幼児の前後足圧荷重割合の加齢変化を明らかにすることである。前部足圧荷重割合に有意な年齢差が認められ、4.5歳以上は3.5歳より、6歳および6.5歳は4歳より有意に大きかった。年齢差のESは年齢の差が大きくなるほど、大きい値であった（ES=0.44~0.78)。結論として、幼児の足圧荷重は加齢とともに徐々に前部の割合が大きくなる。

本研究の目的は、幼児の体型特性から肥満を簡便に判定するために提案された体格指標の信頼性および客観性を検討することであった。信頼性に関して、いずれの項目もκ係数は高かった（0.75～1.00）。一方、客観性に関して、“腹部が大きい（正面から見て）”、“腹部が大きい（側面から見て）”、“上腕部が太い”、“二重あご”、および“大腿部が太い”のκ係数は高かった（0.62～0.85）。しかし、“前腕部が太い”、および“下腿部が太い”のκ係数は低かった（0.36と0.23）。なお、“肘関節が判断しにくい”、および“膝関節が判断しにくい”に有意性は認められなかった。5項目の体格指標（腹部の膨らみ2項目、上腕部および大腿部の太さ、および二重あご）における信頼性および客観性は高かった。

我々は、認知判断能力を評価する方法として、一辺15㎝の正方形のモニターに映し出された「グー」、「チョキ」、または「パー」の指示条件に対し、「勝ち」の答えを判断し、素早く正解のボタンを押すテストを開発した。本研究の目的は、幼児を対象に上述のテストを用いて、選択反応時間の年代差を検討することであった。幼児の選択反応時間が年代とともに短くなったことから、刺激判断実行能力は、年代が高い方が、優れていることが明らかになった。

本研究の目的は，幼児の障害物を設置した平均台歩行テストの信頼性を検討することであった。各テストおよび条件における歩行時間のICCは，4歳児では0.82～0.85，5歳児では0.84～0.91，6歳児では0.82～0.88であった。平均台歩行テストは4歳～6歳までの男児を対象とした場合，高い試行間信頼性となることが明らかにされた。

本研究の目的は、多周波インピーダンス法を用いて3歳から就学前までの幼児189名を対象として、身体組成測定を行い、体格と身体組成について加齢に伴う変化を検証するとともに、幼児の標準体重から導かれた肥痩度判定と体脂肪率評価の一致度を検討した。本研究の結果より、女児では、標準体重から導かれた肥痩度判定よりも、体脂肪率判定の方が、肥満を過小評価する傾向が明らかになった。

本研究の目的は、幼児における刺激・判断・実行過程の素早さを評価するために開発中のジャンケン刺激反応テストの日間信頼性を検討することであった。各テスト条件の日間信頼性（Intraclass Correlation Coefficient(ICC)）を算出した結果、「あいこ」条件では日間に有意差は無く、高い信頼性（ICC=0.72）が得られた。一方、「勝ち」には日間に有意な差が認められ、2回目が有意に早かった。本研究で用いたジャンケン刺激反応テストは、年長児を対象とした場合、「あいこ」の日間の変動が少なく、安定した測定値が得られることが明らかになった。

本研究の目的は、「裸足」の一環として取り組む、草履式鼻緒サンダルの活用が、園児の土踏まず形成、および足圧中心位置に及ぼす影響を明らかにすることであった。サンダル導入園では、土踏まず形成が進行し接地面積が小さくなっていた。特に5歳児における効果が大きかった。足圧中心位置については、両園で変移が認められたが、サンダル園の前方への変移が大きく、5歳児では足圧中心位置がY座標でマイナスからプラスへ転じた。以上より、裸足保育実践園でも、草履式鼻緒サンダルの活用により、その効果が高まると考えられる。

本研究の目的は、父子間の遊び頻度と体力との関係について明らかにすることであった。年長児から年少児の男女それぞれ10項目の体力測定項目について分析した結果、年中男児の「跳び越しくぐり」と年少女児の「テニスボール投げ」に有意差が認められ、何れの項目も父と遊ぶ頻度の少ない群が優れていた。幼児における父子間の遊び頻度と体力との関係は低いことが示唆された。

本研究の目的は、幼児における障害物を設置した枠内歩行テストと平均台歩行テストの試行間信頼性を男女別に検討することであった。障害物を設置した枠内歩行テストおよび平均台歩行テストの試行間信頼性は、障害物設置条件に関わらず概ね高く、男女間で大きな違いがないことが明らかにされた。

本研究の目的は、年長児における出生順および兄弟姉妹の有無による体力特性を調べるため、兄姉なし・弟妹なし（一人っ子）、兄姉なし・弟妹あり（長男・長女）、兄姉あり・弟妹あり（次男・次女など）、兄姉あり・弟妹なし（末っ子）の4グループの体力差を検討した。本研究の結果、男児において、けんけん跳び、ボールつきの2項目に主効果が認められ、多重比較検定の結果、けんけん跳びでは、長男が一人っ子よりも、ボールつきでは長男が末っ子よりも有意に高い値を示した。出生順および兄弟姉妹の有無による体力差は男児では2項目認められ、共通して兄姉なし・弟妹ありの長男が優れていた。一方、女児においては体力差が認められなかった。

本研究の目的は、膝疼痛が各種ADL動作の成就率に及ぼす影響を検討することであった。本研究の結果、膝疼痛を有する女性高齢者のADL成就は制限される傾向にあり、特に重度の膝疼痛者は多くのADL動作の成就が困難であることが示唆された。

本研究の目的は、生体インピーダンス法（BIA）による体幹部筋量および筋肉率推定値と運動能力の関係を明らかにすることであった。BIAによる体幹部の筋量および筋肉率推定値は、一部の運動能力と有意な関係が認められたことにより、今後、運動選手の体幹部機能の評価に利用できる可能性が示唆された。

本研究の目的は、過去1年間の転倒経験の有無の高齢者群について、前方、側方および後方のFRが弁別可能か否かを検証することである。身体機能測定において、ほとんどの項目において転倒経験群が劣る傾向にあったが、有意差が認められたのは、足関節底屈筋力、および右、左、および後方FRのみであった。左右でリーチ距離が著しく異なるものは、転倒ハイリスクまたは下肢疼痛を有している傾向にあった。

本研究の目的は、種々のSTSテスト相互の関係および各々の身体機能および転倒リスクとの関係を検討することであった。その結果、いずれのSTSテストも、高齢者の身体機能の異なる側面を捉えていると示唆された。COGは、その他のSTSテストと比較しても、高齢者の日常生活に必要な身体機能および転倒リスク評価に有効と判断された。

本研究は、地域高齢者の転倒不安および身体機能に関する高転倒リスク症状の有無について検討し、その実態を明らかにすることを目的とした。地域高齢者のうち、身体機能に問題がなく転倒不安もない者は全体の41.3％、身体機能に問題があり転倒不安のある者は全体の29.0％であった。また、身体機能に問題があるが転倒不安はない者は全体の13.0％、身体機能に問題はないが転倒に不安のある者は全体の16.7％であり、両要因間にミスマッチな症状を示す高齢者が30％程度存在することが明らかになった。

本研究の目的は、男子大学生における運動習慣の有無が、体組成、運動能力および末梢血液循環動態に及ぼす影響を検討するこであった。本研究の結果、男子大学生における運動習慣の有無は、体脂肪率や運動能力、あるいは脈拍数といった様々な身体的、生理的特性に影響を及ぼす可能性が示唆された。

本研究の目的は、地域高齢者の転倒恐怖と転倒経験の関係を性および年齢の観点から検討することであった。転倒経験者が転倒恐怖を有している割合は、男性の74歳以下の群で5割程度だったが、男性の75歳以上、および女性の全ての群で8割以上だった。転倒経験と転倒恐怖の関係は、性別および年齢により異なり、男性は高齢になると、両者の関係が強くなることが示唆された。

本研究の目的は、出村らの転倒リスクアセスメント票を用い、地域高齢者の転倒リスクパターンと転倒発生率の関係を検討することであった。本研究の結果、地域で自立した生活をする高齢者であっても、3つ以上のリスク要因を抱える場合には、転倒リスクが非常に高くなることが示唆された。

本研究の目的は、地域在宅女性高齢者を対象として、転倒リスクの有無を把握するため、転倒リスクアセスメント表による訪問面接調査を実施し、年代差を明らかにすることである。本研究により、地域在宅女性高齢者の転倒リスクは、年代とともに増加することが明らかになった。

本研究の目的は、出村らの転倒リスクアセスメント票を用い、転倒リスク特性を明らかにすることであった。本研究の結果、地域高齢者集団の転倒リスク特性は、転倒予防に関する社会的施策を講じる際の基礎資料となるかもしれない。

本研究の目的は、女性高齢者におけるクロスステップを含めた敏捷性ステップテストの試行間信頼性を検討することであった。成就時間の試行間信頼性は、0.78と高かった。しかし、試行間に有意差が認められた2試行目が有意に短かった。敏捷性ステップテストによる成就時間の試行間信頼性は高いが、適切な試行数については、検証が必要である。

本研究の目的は、女性高齢者における3方向ファンクショナルリーチ特性を検討することであった。その結果、すべての変数相互間に有意な中程度以上の相関が認められた。重心制御可能範囲を捉えるために、前方および側方のリーチ距離を測定する必要性が示唆された。また、面積は前方および側方リーチ動作パフォーマンスを捉える指標として有効かもしれない。

本研究の目的は、運動不足による血液循環動態の変化および音楽による効果ならびに禁煙による効果を検証することであった。研究の結果、運動不足による心臓機能低下、安静時心拍数の増加、収縮期血圧の上昇、血流能率の低下などが予測できること、さらに、音楽や禁煙が血液循環動態に良好な影響を与える可能性が考えられた。

本研究の目的は、バットスウイング速度と握力（静的筋力）および把握パワーの関係を検討することである。本研究の結果から、バットスウイングの速度には、静的握力の関与が高いことが推測されたが、把握パワーに関しては十分な関係性を認めることはできなかった。

本研究の目的は、女性高齢者における膝伸展筋力、視力、および膝関節疼痛の内、2要因の複合的な歩容への影響を検討することであった。本研究の結果、膝伸展筋力の低下と両膝疼痛の両者を有する高齢者は、いずれか一方を有する者よりも高齢者にみられる歩容の特徴が顕著になる（歩行速度、ケーデンス、および歩幅の低下、立脚時間および歩行角度の増加）。また、自覚的な視力問題および膝関節疼痛は、短い平地歩行時の歩容にはほとんど影響しないが、膝伸展筋力の低下は、歩容に重要な影響を及ぼすことが示唆された。

本研究は、中高年女性における長期間の運動教室参加による体力変化を検討することであった。被験者は、週約１回以上運動教室に参加した中高年女性48名（参加群）と8年間全く参加しなかった、又は、参加したが継続できなかった中高年女性58名（対照群）の合計106名であった。週1回以上の教室による効果を表す交互作用が認められた項目は、BMI、体脂肪率、上体起こし、最大酸素摂取量であった。8年間にわたる週１回以上の運動教室の参加は、体格指数、身体組成の減少、筋持久力および全身持久力の維持向上に役立つことが示唆された。

本研究は、運動教室参加高齢者の転倒リスクの縦断的評価を検討することであった。被験者は、週1回の運動教室に3年間継続して参加した60歳以上の日本人男女197名（男性34名、女性163名）を対象とした。低転倒リスク群には顕著な運動効果は認められなかったが、高転倒リスク群では、歩行能力、起居動作能力、筋力に関するADL能力に維持傾向が認められ、転倒リスクにも改善が認められた。身体機能水準の低い高転倒リスク群の場合、週1回程度の運動教室への参加が身体機能の保持や転倒リスクの軽減に効果的である可能性が示唆された。

本研究は、随意的な肘関節角度調整運動課題の信頼性を検討することであった。被験者は、健常な大学生31名（男性27名、女性4名）を対象とした。被験者は目標表示と一致するように随意的な関節角度の調整を行った。測定時間（40秒）内に生じた要求値と発揮値とのズレを積算し、その値により「調整力」を評価する。測定条件はランダムに振り分けた。級内相関係数（ICC)により3試行の測定値の一致度を確認した。各測定条件のICCは、右手：棒グラフ（.679)、波形グラフ(.898)、左手：棒グラフ（.482)、波形グラフ(.778)であった。

本研究の目的は、ステップテスト作成のためのステップ規定動作の比較をすることであった。被験者は、健常な青年15名を対象とした。距離規定のないその場ステップおよび階段ステップの時間差は、他の動作に比べ有意に短かった。また、青年において、身体重心の前後移動を伴わないその場ステップや階段ステップ動作の難易度は、他の動作に比べ低いことが確認された。

本研究では、一般高齢者の転倒リスクの性差および年代差を検討した。その結果、過去1年間の入院、立ちくらみ、および屋内でのつまずきに有意な交互作用が認められ、性および年代により転倒リスク特性が異なる傾向を示した。また、加齢とともに転倒リスクが高まる傾向が確認された。

本研究の目的は、高齢者における転倒リスクと制限歩行時の歩容との関係を検討することであった。高齢者の転倒予防のための歩行動作評価を目的として、直線ライン上をはみ出さないように歩行した場合の歩容変化を検討した結果、歩行能力の低い人はバランスビーム歩行において、ライン上から逸脱してしまう、もしくは、身体の不安定性から歩隔を狭められない傾向にあった。

本研究は、片腕で保持する荷物の重さと歩行路上の障害物の有無が歩行動作に及ぼす影響を検討した。体重の10％の荷物保持により障害物またぎ越し中の上半身の横揺れ幅が有意に増加した。若年男子は、荷物を片腕で保持しても障害物と足間のクリアランスは十分に確保されるが、上体の大きな揺れが生じると推察される。

本研究は、中高年男性の健康度に対する各体力構成要素の貢献度の加齢パターンを検討することであった。被験者は、30～69歳の中高年男性995名に対し、健康状態の評価と体力測定を行い、そのデータに重判別分析を適応した。年齢段階別の健康状態と体力水準との関係のて程度を表す正判別確率は、67.0～75.1％であり、両者の関係は比較的高いことが示唆された。各個人の健康度を判別得点で表し、その得点に対する各体力構成要素の貢献度を加齢変化の観点から検討した結果、関係の程度が中程度以上である体力構成要素は、各年齢段階において異なり、大別すると5つのパターンが観察された。

本研究は、若年男性15名がそれぞれの体重に基づく6種の相対的負荷（0,10,20,30,40および50%Body mass:BM)を衣服に均等に取り付け歩行した。下肢への負荷の増大に伴い、片脚で身体を長く指示する歩行は困難になり、歩行は不安定かつ鈍化した。下肢への負荷は、歩容を不安定かつ鈍化させ、その増大に伴い影響も大きくなる。

本研究の目的は、高専男子学生における骨密度と体脂肪率の縦断的変化について検討することであった。被験者は、Y高専に在籍し寮生活を送る15～20歳の男子学生216名であった。骨密度について、3回の平均値はいずれも各年齢段階の標準値と同程度の値であった。体脂肪率の平均値も一般的な肥満の判定基準（25%以上）より低く、肥満と判定された学生は約10％程度であった。OSIと体脂肪率について第1回目の値からその変化率を求めたところ、体脂肪率にのみ有意差が認められ、第3回目が高値を示した。第1回目の測定以降、食習慣（規則性やカルシウムの摂取）や運動習慣を意識すると答えた者では、体脂肪率の増加抑制やOSI値の向上傾向が窺われた。

本研究では、要介助高齢者のADLを縦断的に評価した際の特徴を機能訓練の種類との関係から事例的に検討することであった。養護老人ホームに入所する62歳から88歳の高齢者12名を対象に、8～12ケ月間、縦断的調査を毎月1回実施した。今回、ADL特性の変化に、機能訓練の違いによる顕著な差異は認められなかった。

本研究では、片脚立位姿勢保持時における足圧中心動揺の利脚と非利脚の差、および性差を検討した。性差は有意差が認められ、高周波数帯のパワースペクトル変数は、女性が男性よりも有意に大きく、距離および低周波数帯パワースペクトル変数は、男性の方が有意に大きかった。健常な若年者の片脚立位姿勢保持では、COP動揺特性が男女によって異なると推察される。

本研究では、運動教室参加者の転倒リスク状況と体力およびADL能力との関係を検討した。全体の16.9％の者が転倒リスク高群に該当した。年齢を考慮した共分散分析の結果、転倒リスク低群の方が、体力およびADL能力に優れる傾向にあり、開眼片足立ち、および歩行能力、起居動作能力、バランス能力、筋力に関するADL能力に有意差が認められた。

本研究では、健康状態と体力水準の関係の程度および健康度に対する各体力構成要素の貢献度の定量化と、その加齢変化パターンの分類を試みた。その結果、中高年女性の運動指導の実践現場における健康の維持・増進を目的とした年齢を考慮した運動プログラムの作成の際に活用されることが期待される。

本研究では、我々が作成した要介助高齢者用ADL指標について、これまで横断的アプローチから得られた知見が、縦断的に適用した場合に、どの程度反映されるかを事例的に確認することを目的とした。養護老人ホームに入所する62歳から88歳の高齢者12名を対象に8～12ケ月間の縦断的な調査を実施（毎月1回）した。調査期間中、各被験者は定期的なリハビリを実施した。ADLの機能特性が変化しない者と変化した者が認められた。変化が認められた者における機能変化の特徴には、個人差が認められたが、食事動作やトイレ動作など、従来の横断的調査において、比較的難易度が低かった動作が改善する傾向が認められた。

本研究では、地域高齢者の身体活動状況とADL能力、自覚的健康度および生活満足度の関係を検討した。ADL能力に、加齢に伴う有意な低下が認められた。何らかの趣味を持つことや外出することは、ADL能力、自覚的健康度および生活満足度に好影響を及ぼす傾向が認められ、外出頻度について、週1回程度の外出の有無が重要であると推測された。

本研究の目的は、高強度の持続的な運動による下肢の筋機能低下が歩容に及ぼす影響について検討することであった。被験者は、男性15名が下肢の筋機能を低下させる1RMの80％に相当する負荷強度で伸張性のバーベルスクワット運動を2分間の休憩を挟み10セット行った（10回/1セット）。下肢筋機能低下時の歩行は、両足を外側に広げ、間隔を大きくとり、歩幅および片脚での身体支持時間を短くすることで身体の安定性を保持しているが、下肢筋機能低下前に比べ、動作は不安定かつ鈍化した。加齢による下肢の筋機能低下は、歩容の加齢変化に大きな影響を及ぼす要因と推測される。

本研究の目的は、高専男子学生における骨量と体格および体力の関係を検討することであった。被験者は、15歳から20歳までの健常な男子学生275名であった。体格、体力および骨量の3指標は、加齢に伴い増加する傾向を示した。高専男子学生における骨量の維持・向上には、体格面での充実と体力の中でも下肢の筋力発揮を必要とする項目と低いが、関係することが示唆された。