本研究では、初年次学生を対象とした教養科目「心理学入門」の対面授業と遠隔授業の教育方法による効果の検証を行った。その結果、遠隔授業においても対面授業と同様の効果が得られたこと、さらに対面授業よりも遠隔授業の方が効果が得られる領域があったことが明らかとなった。これらの結果から、学生が新型コロナウィルス感染症流行において、学習に対する意欲やストレスに対する対処行動への関心が高まっていた可能性が示唆された。

本研究では、令和2年度の学生生活支援室の活動内容と利用状況について、報告した。特に、令和2年度は新型コロナウィルス感染症流行により、学生相談においても、オンラインの活用など、多くの変化、対応を迫られた。新型コロナウィルス感染症流行への対応を含め、その成果と課題について考察した。

本研究では、障害学生支援体制の整備について、特に、発達障害学生の就労支援について、2018年以降の地域の社会福法人と連携事例について検討した。さらに、発達障害学生の就労支援における学内・外部機関連携について検証し、その成果と課題を考察した。

小学校での5 年間の環境教育の実践において、2010 年から2013 年までの4 年間の開発過程を経て、2014 年度に雨水で育てる緑のカーテンを用いたLCT に基づく環境教育の実践を小学校5年生を対象行った。5 年目の教育実践での効果測定の結果、本実践で教材として利用した雨水や緑のカーテンに対する興味や関心、LCT を含む環境活動等に関する知識や理解が、統制群と比較して、実践群の児童は高いことがわかった。一方で、実践群のみを対象に実施した批判的思考学
習態度尺度では、期待された効果は得られなかった。

中学生のキャリア発達に関連する要因を検討することを目的に、中学1～3年生を対象に質問紙調査を実施した。その結果、中学1年生は他の学年と比較して、自尊心、批判的思考力尺度の「論理的思考」因子が有意に高かった。また、全ての学年で進路決定スキルと自尊心で正の相関が見られたが、中学2年生と3年生では自尊心と正の相関がみられたのは批判的思考尺度の一部因子のみであった。これらの結果から、各学年のキャリア発達課題と、キャリア発達に関連した要因に適したキャリア教育プログラムの開発と実践の必要性が重要であるといえる。

大学1年生を対象とした授業「心理学入門」を受講した学生のメタ認知スキルの向上と維持を検証した。授業終了1年後にフォローアップ調査を実施した結果、実践群の学生は統制群の学生に比べて、ストレスマネジメント自己効力感尺度が有意に高かった。また、メタ認知尺度では有意な傾向がみられ、実践群では、実践前よりもフォローフォローアップ時の得点が高かった。これらの結果から、メタ認知スキルの向上を目的とした教材や指導方法、実践の効果を維持するための取り組みの工夫が重要であることがわかった。

小規模の地方私立大学である本学のニーズに応じた障害学生支援体制作りを検討するために、その支援体制の整備に向けた約1年間のプロセスを検証した。検証結果から、障害学生支援体制の整備、大学管理職と連携、他大学担当者との関係性の構築、支援担当者の知識の向上などの成果と、学内への周知、教育研修の充実、専門家の養成や確保、入学前からの情報収集や移行支援などの課題について考察した。

本研究では、新型コロナウイルス感染症流行前後の2019年度・2020年度に実施したUPIの1年生の結果を分析し、X県私立A大学（工学・環境情報・スポーツ健康学部；学生数約2300名）学生の特徴を明らかにし、コロナ禍での学生支援の実践に向けた示唆を得ることを目的とした。その結果、A大学では、コロナ禍の学生支援の1つとして学生の状況を把握するために、2020年4月中旬にオンラインにてUPIを実施した。その結果、2019年に比べ2020年のUPI得点が有意に高く、コロナ禍の新入生は、精神身体的訴え、抑うつ傾向、対人不安、強迫傾向、被害関係念慮等心理的適応が不良であったことが示された。

障害学生が県内の企業・団体の方と関わることで、学生の地域での就労に対する意欲向上と就労に向けた自己理解の促進を目的に、福井県が主導する「学ぶなら福井！応援事業」にて、「地域社会での活躍に向けた障害のある方への就労機会の創出」プロジェクト実践を報告した。具体的には、障害学生が障害者雇用実績のある福井県内企業2社に対し、障害学生による企業インタビューの実施し、参加学生から、一般枠と障害者枠の区分がないことが、障害者の配慮への充実に影響していること、障害者枠のほうが、障害者の配慮がより充実していること、という考察が得られた。

This study examined the relevant factors facilitating the school psychologists’ organization consultation function to support students with disabilities in university. Nine mid-career or experienced psychologists were interviewed about the skills and knowledge required for collaboration and consultation in their organizations and how they acquired them.

医療・教育・福祉・司法といった様々な現場での経験を持つ心理職をシンポジストに迎え、他職種と協働する際の促進要因や困難要因について現場の視点から議論した。他職種と心理職の専門性を見つめ、連携の原点に立ち返る中で、心理職の多職種連携教育の発展について考察した。

大学生が学生生活を送るうえで経験する困難の様態、また、その支援について、3名のシンポジストが「発達障害学生支援」「大学での学びから見る社会への移行」という観点から話題提供を行った。さらに、各話題提供を「大学適応」の視点から移行期にある青年期の発達という観点から考察した。

The study examined the implementation of organizational consultation through the engagement of a school psychologist as an internal consultee for developing an inclusive support system for students with disabilities in a private university over six years. The implementation process considered four stages: entry, problem definition, needs assessment, and intervention. First, administrators consulted a school psychologist working in the university regarding support for students with disabilities. Second, we defined problems that each staff had reported and designed an inclusive support system. Third, they assessed the condition of the students and the existing support systems through reported documents about the students and the organization. Fourth, as an intervention, a committee comprising school psychologists, an administrator and staffs supporting for the students was formed to design support systems, including the transition support system for entering the university, the learning support system to determine procedures and requirements for reasonable accommodations, and the employment support system for after graduation. Although it provided the administrators detailed descriptions of the implementation, it requires further improvement of our evaluation methods. Therefore, an engagement of a school psychologist as an internal consultee is considered to facilitate long-term systems change.

小規模私立大学である本学では平成26年4月に障害学生支援委員会を設置し、障害学生支援体制の整備を進めてきた。本研究では、障害学生支援委員会設置1年目にPDCAサイクルにて取り組んだ支援の実践について成果と課題を明らかにした。

中学2年生を対象に実施したライフサイクル思考を取り入れた環境教育の実践について、その有効性を検証した。実践では、緑のカーテンを育てることを通して，生徒のエコ活動の環境への負荷量の理解（ライフサイクル思考の育成）と，環境問題について自ら考え行動する態度の育成を目的とし、苗植えや授業等を行った。評価として実践前後に、批判的思考、学校生活スキルの進路決定スキルを質問紙調査により効果測定を行った結果、実践後に有意に向上しており、本実践の効果は得られたといえた。

学的な学生支援の実施を目的に、障害学生支援体制の整備を進めてきた平成26年度の取り組み内容を中心に、障害学生支援委員会、相談窓口、申請書類、支援決定までの流れ、支援決定後のフォロー・フィードバック、移行支援、大学HPへの掲載、教職員対象の研修会の実施について具体的に報告した。これらの取り組みの成果として、組織的な障害学生支援体制の構築、教職員の障害に関する知識の向上、入学前からの高校、保護者等への対応が可能となったことが挙げられた。

小学校において緑のカーテンと雨水活用を用いた
ライフサイクル思考に基づく長時間体験型環境教
育を行ってきた4 年間の実践、評価について報告
した。環境教育実践の効果を測定するために、中学校に進学した生徒に質問紙調査を実施し、LCT を取り入れた環境教育を実践した小学校の卒業生を実践群、その他の小学校の卒業生を統制群として分析した。効果測定の結果、小学校時に2 年連続でLCT に基づく環境教育を経験した中学2 年生のみで、生徒の批判的思考・態度と進路選択スキルが向上しているという成果が得られた。